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研究員紹介

調査部
副主任研究員

大嶋 秀雄

Hideo Oshima

研究・専門分野

金融、内外マクロ経済

注力テーマ

金融機関の経営環境、金融システム

資格

日本証券アナリスト協会検定会員

経歴

2008年3月 京都大学理学部卒業
2008年4月 (株)三井住友銀行 入行
2013年4月 (株)日本総合研究所 調査部 金融プロジェクトチーム
2014年4月 同 マクロ経済研究センター
2015年8月 日興リサーチセンター(株) 理事長室
2018年8月 (株)三井住友銀行 リスク統括部
2020年8月 (株)日本総合研究所 調査部 金融リサーチセンター、現在に至る


活動実績

執筆論文・記事


ウクライナ危機で問われる各国政府・中銀の覚悟
2022年4月/週刊 金融財政事情2022年4月19日発売号

ウクライナ緊迫化の気候変動対応への影響(PDF:216KB)
2022年3月/時事通信社「円債投資ガイド」2022年3月23日配信

中小企業×銀行セクターへの期待
2022年3月/隔月刊 地球温暖化 2022年3月号

地域銀のビジネスモデル改革に向けて ―地域課題の「目利き力」が問われる
2022年3月/月刊 金融ジャーナル 2022年3月号

移行金融推進に向けた課題 ― ロードマップ高度化と金融機関への後押しが急務(PDF:851KB)
2022年2月/時事通信社「金融財政ビジネス」2022年2月7日号

脱炭素が招く資源・製品の高騰 ―気候変動対策に伴う物価の上昇は、長期化の可能性が高い。
2022年2月/週刊 エコノミスト2022年2月1日発売号

フォワードルッキング引当の導入拡大が進まない「構造的背景」
2021年12月/週刊 金融財政事情2021年12月28日発売号

新型コロナ禍の下での若年層のオンライン投資の拡大(PDF:982KB)
2021年11月/ゆうちょ財団「季刊 個人金融」2021年秋号

COP26、進むか50年排出ゼロ ―新興国への取り組み支援不可欠(PDF:1938KB)
2021年10月/時事通信社「金融財政ビジネス」2021年10月7日号

金融当局ネットワーク、脱炭素社会へ気候シナリオを公表=インフレ率や金利上昇のケースも-
2021年7月/時事通信社「長期投資応援団」2021年7月20日配信分

地銀の変革を加速させる2つの方向性ー再編と政府協働を通じたビジネスモデルの構築(PDF:1003KB)
2021年6月/時事通信社「金融財政ビジネス」2021年6月14日号

技術革新もたらす設備投資低迷が低成長の根本要因に(共著)
2018年8月/週刊ダイヤモンド2018年9月8日号

日本の設備投資もっと元気に(共著)
2018年5月/日興リサーチセンター

低迷する消費(共著)
2017年10月/日興リサーチセンター

その他活動実績

・時事通信「円債投資ガイド」(不定期執筆)


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