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研究員紹介

調査部
主任研究員

大嶋 秀雄

Hideo Oshima

研究・専門分野

金融、内外マクロ経済

注力テーマ

・金融機関の経営環境、地域金融、資産形成
・金融システム、金融政策
・気候変動対応

資格

日本証券アナリスト協会検定会員

経歴

2008年3月 京都大学理学部卒業
2008年4月 三井住友銀行 入行
2013年4月 日本総合研究所 調査部 金融プロジェクトチーム
2014年4月 同 マクロ経済研究センター
2015年8月 日興リサーチセンター 理事長室
2018年8月 三井住友銀行 リスク統括部
2020年8月 日本総合研究所 調査部 金融リサーチセンター、現在に至る
2023年4月 同 環境・エネルギープロジェクトチームリーダー(兼務)


活動実績

執筆論文・記事


中小企業の脱炭素に向けた地方銀行の役割~企業との対話強化と多様な支援の提供が急務~(PDF:1,090KB)
2024年3月/時事通信社「金融財政ビジネス」2024年3月21日号

GX経済移行債の発行開始と今後の課題(PDF:310KB)
2024年3月/時事通信社「円債投資ガイド」2024年3月15日配信

レッドオーシャン化する地方リテールバンキング市場 ~ 地銀に求められる生き残り戦略 ~(PDF:960KB)
2024年2月/時事通信社「金融財政ビジネス」2024年2月29日号

地域金融機関に求められる気候変動対応支援の強化(PDF:1,597KB)
2024年2月/「商工金融」2024年2月号

「金利のある世界」への復帰と銀行の役割(PDF:318KB)
2023年12月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年12月28日配信

東証カーボンクレジット市場開設と今後の課題(PDF:333KB)
2023年10月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年10月19日配信

地銀を取り巻く経営環境の変化と今後求められる取り組み~コスト削減から成長投資にシフトできるか(PDF:1,268KB)
2023年10月/時事通信社「金融財政ビジネス」2023年10月5日号

IFRS気候開示基準とGHG排出実態の把握(PDF:303KB)
2023年8月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年8月21日配信

先進的な事例も現れた地銀「気候変動開示」の現在地~取り組みは道半ばも、地域全体の対応を牽引する役割に期待
2023年7月/週刊 金融財政事情2023年7月11日発売号

TCFD開示からみる地銀の気候変動対応状況(PDF:312KB)
2023年6月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年6月15日配信

金融機関に求められるGX支援の強化(PDF:721KB)
2023年5月/銀行研修社「銀行実務」2023年5月号

わが国地銀の預金流出リスクをどうみるか(PDF:201KB)
2023年4月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年4月7日配信

特集「日本銀行」金融政策の行方 ―「住宅ローン」の金利負担増も「資産形成」ではプラスになる!(PDF:595KB)
2023年4月/月刊リベラルタイム 2023年5月号

地域金融機関が実践すべき中小企業向けのDX支援
2023年3月/週刊 金融財政事情2023年3月21日発売号

日銀政策修正で戦略再考迫られる地銀(PDF:138KB)
2023年1月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年1月30日配信

1.5℃目標追求の姿勢は堅持も、踏み込み不足の「COP27」
2022年12月/週刊 金融財政事情2022年12月20日発売号

わが国におけるカーボン・クレジット市場の現状と課題(PDF:940KB)
2022年12月/時事通信社「金融財政ビジネス」2022年12月15日号

電力脱炭素に向けたサスティナブル金融の役割と課題(PDF:4,023KB)
2022年12月/創 省 蓄エネルギー時報 2022年12月15日発売号

クリーンなカーボン・クレジット市場をいかにつくるか(PDF:407KB)
2022年12月/新潮社Foresight 2022年12月7日配信

国内のカーボンクレジット普及に向けて取り組むべき課題~欠かせない本邦金融機関の後押し~
2022年11月/週刊 金融財政事情2022年11月1日発売号

COP27、世界は団結して脱炭素に向かえるか(PDF:1,077KB)
2022年9月/時事通信社「金融財政ビジネス」2022年9月29日号

炭素クレジット普及に向けた金融機関への期待(PDF:194KB)
2022年9月/時事通信社「円債投資ガイド」2022年9月14日配信

日銀が考慮すべき金融緩和の地銀への副作用(PDF:166KB)
2022年5月/時事通信社「円債投資ガイド」2022年5月30日配信

ウクライナ危機で問われる各国政府・中銀の覚悟
2022年4月/週刊 金融財政事情2022年4月19日発売号

特集 中小企業と脱炭素経営「中小企業×銀行セクターへの期待」
2022年3月/隔月刊 地球温暖化 2022年3月号

移行金融推進に向けた課題 ― ロードマップ高度化と金融機関への後押しが急務(PDF:851KB)
2022年2月/時事通信社「金融財政ビジネス」2022年2月7日号

フォワードルッキング引当の導入拡大が進まない「構造的背景」
2021年12月/週刊 金融財政事情2021年12月28日発売号

新型コロナ禍の下での若年層のオンライン投資の拡大(PDF:982KB)
2021年11月/ゆうちょ財団「季刊 個人金融」2021年秋号

COP26、進むか50年排出ゼロ ―新興国への取り組み支援不可欠(PDF:1938KB)
2021年10月/時事通信社「金融財政ビジネス」2021年10月7日号

地銀の変革を加速させる2つの方向性ー再編と政府協働を通じたビジネスモデルの構築(PDF:1003KB)
2021年6月/時事通信社「金融財政ビジネス」2021年6月14日号

その他活動実績

【その他】日本の設備投資もっと元気に(共著)(2018年5月、日興リサーチセンター)
【その他】低迷する消費(共著)(2017年10月、日興リサーチセンター)


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