日本型コーポレート・ガバナンスの進化と深化
マルチステークホルダーに対応し得る持続的なガバナンス体制構築に向けて
2015年のCGコードの導入以降、日本企業においてもコーポレート・ガバナンスの整備が急速に進みつつあり、社外取締役の増員、グループ企業全体での取り組み、資本コストを意識したポートフォリオマネジメント強化など、多くの企業が多岐にわたる活動を行っています。
一方で、未だにガバナンスに起因する問題は後を絶たず、これらの活動が実質的な有効性を伴うかという課題認識も多くの企業で存在しています。さらに今後は、東証の市場改革などにおいて「さらなるガバナンスの高度化」が示されており、加えてESG等のマルチステークホルダーへの対応が求められることが想定されます。
このような中、日本総合研究所では、日本企業に適合する「実質的なコーポレート・ガバナンス」の進化と深化の方向性について多面的な視点で、継続的に提言します。
新着情報
- 2021年1月25日
- 連載「コーポレート・ガバナンス改革の展望」
第3回 変化する社外取締役の役割① ～日米英のスキル分析からの示唆～を公開しました。 - 2021年1月19日
- 連載「コーポレート・ガバナンス改革の展望」
第2回 求められる取締役会の機能強化 ～モニタリングモデルへのシフト～を公開しました。 - 2021年1月12日
- 連載「コーポレート・ガバナンス改革の展望」
連載開始にあたって、第1回 東証市場改革とコーポレートガバナンス・コード改訂のインパクト を公開しました。
連載「コーポレート・ガバナンス改革の展望」
さらなるコーポレート・ガバナンスの進化・深化について、重要トピックスと今後の展望を解説いたします。
調査・研究レポート
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