コンサルティングサービス
経営コラム
経済・政策レポート
会社情報

コンサルティングサービス

自律協生社会の実現に向けた教育の高度化

教育の高度化を通して、わが国の社会・経済システムを良くする流れを作る



 国や自治体が提供したサービスを民間企業・市民が享受することでこれまでの社会は成り立っていました。しかし、サステナビリティの観点から、これからは、民間企業や市民を含め社会のあらゆるステークホルダーが他者に提供できる価値を育み、提供および受領しあう「自律協生社会(」に変化していく必要があります。

 スマートシティ、Society5.0のもと、社会・地域の環境・エネルギー、ヘルスケア、交通などの分野では、これまで社会・地域を変革するさまざまな取り組みが見られました。
 これらと同じ社会・地域のインフラである教育の分野でも、これから自律協生社会の実現に向けた取り組みが活性化することを予見・期待し、日本総研は以下の3つの方向性を掲げて取り組んでいきます。



①こどもたちやユース(※)が人生100年時代を生きるための“金融経済教育の高度化”
②企業がサステナ時代/パーパス時代に世界や社会と共存するための“社会貢献と利益の両立への変革”
③社会人とユースが社会・経済の価値観をそろえるための“共に学び、共に社会を創る機会の創出・定常化“
(当ページでは②と③を“社会共創型企業の創案”としてくくりました)

 日本総研は、持続可能な社会・経済システムに向けた教育のあり方を持続的に、調査・研究、実験し、提言します。
※ここでのユースとは、15歳から24歳までの若者と定義

新着情報

金融経済教育の高度化

海外動向、日本の教育現場の事情、新たな教育手法などの考察から、これからの金融経済教育のあり方を提言します。

社会共創型企業の創案

企業がステークホルダーの領域を広げ彼らと次の社会を共創する様々なアクション、および、社会的企業への変革に関連する参考事例を紹介します。

公教育と連動した 子ども社会体験科”しくみ~な”

“Yrityskylä(ユリティスキュラ)”のカリキュラムに着想を得て開発したカリキュラムと社会実装の取り組み、および、取り組みを通して得られる情報や知見を紹介します。

教育関連コラム・レポート

独自の視点による論考や教育関連についてのコラムです。

関連書籍

金融経済教育、社会共創型企業に関連する書籍です。

自律協生社会の実現に向けた教育の高度化
自律協生社会の実現に向けた教育の高度化
金融経済教育の高度化
社会共創型企業の創案
公教育と連動した 子ども社会体験科”しくみ~な”
教育関連コラム・レポート
関連書籍

サービスに関する
お問い合わせ