コンサルティングサービス
経営コラム
経済・政策レポート
会社情報

研究員紹介

調査部
主任研究員

大嶋 秀雄

Hideo Oshima

研究・専門分野

金融、内外マクロ経済

注力テーマ

・金融機関の経営環境、地域金融、資産形成
・金融システム、金融政策
・気候変動対応

資格

日本証券アナリスト協会検定会員

経歴

2008年3月 京都大学理学部卒業
2008年4月 三井住友銀行 入行
2013年4月 日本総合研究所 調査部 金融プロジェクトチーム
2014年4月 同 マクロ経済研究センター
2015年8月 日興リサーチセンター 理事長室
2018年8月 三井住友銀行 リスク統括部
2020年8月 日本総合研究所 調査部 金融リサーチセンター、現在に至る
2023年4月 同 環境・エネルギープロジェクトチームリーダー(兼務)


活動実績

執筆論文・記事


日銀の利上げと銀行の信用リスク管理(PDF:337KB)
2024年5月/時事通信社「円債投資ガイド」2024年5月16日配信

中小企業の脱炭素に向けた地方銀行の役割~企業との対話強化と多様な支援の提供が急務~(PDF:1,090KB)
2024年3月/時事通信社「金融財政ビジネス」2024年3月21日号

GX経済移行債の発行開始と今後の課題(PDF:310KB)
2024年3月/時事通信社「円債投資ガイド」2024年3月15日配信

レッドオーシャン化する地方リテールバンキング市場 ~ 地銀に求められる生き残り戦略 ~(PDF:960KB)
2024年2月/時事通信社「金融財政ビジネス」2024年2月29日号

地域金融機関に求められる気候変動対応支援の強化(PDF:1,597KB)
2024年2月/「商工金融」2024年2月号

「金利のある世界」への復帰と銀行の役割(PDF:318KB)
2023年12月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年12月28日配信

東証カーボンクレジット市場開設と今後の課題(PDF:333KB)
2023年10月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年10月19日配信

地銀を取り巻く経営環境の変化と今後求められる取り組み~コスト削減から成長投資にシフトできるか(PDF:1,268KB)
2023年10月/時事通信社「金融財政ビジネス」2023年10月5日号

IFRS気候開示基準とGHG排出実態の把握(PDF:303KB)
2023年8月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年8月21日配信

先進的な事例も現れた地銀「気候変動開示」の現在地~取り組みは道半ばも、地域全体の対応を牽引する役割に期待
2023年7月/週刊 金融財政事情2023年7月11日発売号

TCFD開示からみる地銀の気候変動対応状況(PDF:312KB)
2023年6月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年6月15日配信

金融機関に求められるGX支援の強化(PDF:721KB)
2023年5月/銀行研修社「銀行実務」2023年5月号

わが国地銀の預金流出リスクをどうみるか(PDF:201KB)
2023年4月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年4月7日配信

特集「日本銀行」金融政策の行方 ―「住宅ローン」の金利負担増も「資産形成」ではプラスになる!(PDF:595KB)
2023年4月/月刊リベラルタイム 2023年5月号

地域金融機関が実践すべき中小企業向けのDX支援
2023年3月/週刊 金融財政事情2023年3月21日発売号

日銀政策修正で戦略再考迫られる地銀(PDF:138KB)
2023年1月/時事通信社「円債投資ガイド」2023年1月30日配信

1.5℃目標追求の姿勢は堅持も、踏み込み不足の「COP27」
2022年12月/週刊 金融財政事情2022年12月20日発売号

わが国におけるカーボン・クレジット市場の現状と課題(PDF:940KB)
2022年12月/時事通信社「金融財政ビジネス」2022年12月15日号

電力脱炭素に向けたサスティナブル金融の役割と課題(PDF:4,023KB)
2022年12月/創 省 蓄エネルギー時報 2022年12月15日発売号

クリーンなカーボン・クレジット市場をいかにつくるか(PDF:407KB)
2022年12月/新潮社Foresight 2022年12月7日配信

国内のカーボンクレジット普及に向けて取り組むべき課題~欠かせない本邦金融機関の後押し~
2022年11月/週刊 金融財政事情2022年11月1日発売号

COP27、世界は団結して脱炭素に向かえるか(PDF:1,077KB)
2022年9月/時事通信社「金融財政ビジネス」2022年9月29日号

炭素クレジット普及に向けた金融機関への期待(PDF:194KB)
2022年9月/時事通信社「円債投資ガイド」2022年9月14日配信

日銀が考慮すべき金融緩和の地銀への副作用(PDF:166KB)
2022年5月/時事通信社「円債投資ガイド」2022年5月30日配信

ウクライナ危機で問われる各国政府・中銀の覚悟
2022年4月/週刊 金融財政事情2022年4月19日発売号

特集 中小企業と脱炭素経営「中小企業×銀行セクターへの期待」
2022年3月/隔月刊 地球温暖化 2022年3月号

移行金融推進に向けた課題 ― ロードマップ高度化と金融機関への後押しが急務(PDF:851KB)
2022年2月/時事通信社「金融財政ビジネス」2022年2月7日号

新型コロナ禍の下での若年層のオンライン投資の拡大(PDF:982KB)
2021年11月/ゆうちょ財団「季刊 個人金融」2021年秋号

COP26、進むか50年排出ゼロ ―新興国への取り組み支援不可欠(PDF:1938KB)
2021年10月/時事通信社「金融財政ビジネス」2021年10月7日号

地銀の変革を加速させる2つの方向性ー再編と政府協働を通じたビジネスモデルの構築(PDF:1003KB)
2021年6月/時事通信社「金融財政ビジネス」2021年6月14日号

その他活動実績

【その他】日本の設備投資もっと元気に(共著)(2018年5月、日興リサーチセンター)
【その他】低迷する消費(共著)(2017年10月、日興リサーチセンター)


研究員のコラム・レポート

2024年05月20日
2024年05月15日
2024年05月10日
2024年04月15日
2024年04月10日
2024年02月29日
2024年01月29日
2023年12月15日
2023年12月12日
2023年11月24日
2023年10月04日
2023年09月25日
2023年09月21日
2023年08月22日
2023年08月17日
2023年07月12日
2023年06月27日
2023年06月12日
2023年05月02日
2023年04月19日
2023年03月02日
2023年01月31日
2022年12月22日
2022年12月20日
2022年12月13日
2022年12月13日
2022年10月27日
2022年10月19日
2022年10月11日
2022年09月22日
2022年09月02日
2022年08月16日
2022年07月05日
2022年06月02日
2022年05月25日
2022年05月18日
2022年04月28日
2022年04月25日
2022年03月04日
2022年02月17日
2022年01月31日
2022年01月04日
2021年12月27日
2021年11月18日
2021年11月15日
2021年10月20日
2021年09月30日
2021年09月24日
2021年09月15日
2021年08月26日
2021年07月19日
2021年07月16日
2021年07月05日
2021年06月23日
2021年06月21日
2021年05月19日
2021年04月27日
2021年04月12日
2021年04月05日
2021年03月23日
2021年03月22日
2021年02月19日
2021年01月29日
2020年12月24日
2020年12月16日
2020年12月08日
2020年11月18日
2020年11月11日
2020年10月22日
2020年09月17日
2015年12月14日
2015年07月17日
2015年06月29日
2015年05月12日
2015年04月09日
2015年01月05日
2014年12月19日
2014年11月13日
2014年05月27日
研究員紹介

五十音からさがす

部門からさがす