活動実績

書籍

同一賃金同一労働の衝撃「働き方改革」のカギを握る新ルール
2017年2月22日／日本経済新聞出版社／1,800円+税

失業なき雇用流動化－成長への新たな労働市場改革
2016年5月30日／慶應義塾大学出版会／2,700円（税込）

北欧モデル　何が政策イノベーションを生み出すのか（共著）
2012年11月15日／日本経済新聞出版社／2,520円（税込）

市場主義3.0
2012年5月24日／東洋経済新報社／2,200円

デフレ反転の成長戦略　「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか
2010年7月／東洋経済新報社／1,890円

雇用再生 戦後最悪の危機からどう脱出するか
2009年5月／日本経済新聞出版社／1,680円

ワーク・フェア 雇用劣化・階層社会からの脱却
2007年7月／東洋経済新報社／1,890円

賃金デフレ
2003年／筑摩書房／735円

大失業 雇用崩壊の衝撃
1999年1月／日本経済新聞社／1,680円

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「山田久の視点」（当サイト内）もご覧下さい

研究員のコラム・レポート

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岸田内閣が取り組むべき重点政策課題ー「成長と分配の好循環」の実現に何が必要か
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2021年09月22日

自民総裁選・衆院選での政策論点ー「ウイズコロナ・フェーズⅡ」に優先すべき経済再生策
ビューポイント No.2021-007

2021年09月08日

テレワークを活かす人材戦略・時間管理の変革ー「ウイズコロナ・フェーズⅡ」で求められる働き方改革
ビューポイント No.2021-006

2021年07月27日

デジタル投資の労働市場へのインパクトを再考する―瑞米日比較が示唆する成長・分配両立策―
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2021年06月28日

最低賃金引き上げの地域経済・雇用への影響分析ー2021 年度地域別最低賃金改定への提案
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2021年01月25日

2021年春季労使交渉の位置づけと課題-パンデミックが促す雇用・賃金構造の転換と春闘再建
ビューポイント No.2020-025

2020年12月21日

ポストコロナ社会に向けた「機能する政府」の７つの要素－「小さな政府ｖｓ大きな政府」の対立を超えて
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2020年10月26日

明確化するパンデミック後世界のニューノーマル(1)ー米中分断激化、DX産業・社会再編、ステークホルダー資本主義
ビューポイント No.2020-021

2020年09月10日

新政権の経済政策課題ーポスト・アベノミクスのトータル・パッケージ
ビューポイント No.2020-019

2020年08月31日

望ましいフリーランスの普及に向けてー国際比較を踏まえた政策対応
リサーチ・レポート No.2020-021

2020年07月31日

ウイズコロナ下での脱・外需依存成長の途ー地方・大都市連携による内需開拓を
ビューポイント No.2020-016

2020年07月03日

コロナ危機下、2020年労働政策の焦点－フリーランス安全網・労働時間規制・最低賃金制度
ビューポイント No.2020-013

2020年06月12日

「ウイズ・コロナ」から「アフター・コロナ」につなぐ雇用対策－「良質な雇用」創出のための安全網と「シェアリング型一時就労」
ビューポイント

2020年05月18日

【コロナショックをどう乗り切るか（４）】医療・経済・財政のトリレンマと出口戦略の進め方
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2020年04月27日

【コロナショックをどう乗り切るか（３）】増大する雇用調整圧力と求められる労働政策
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2020年04月10日

コロナショックをどう乗り切るか（２）－３つのフェーズの持久戦に備えよ
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2020年03月19日

コロナショックをどう乗り切るか－「グローバル資本主義の変質」を見通して
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新型コロナウイルス禍にどう対処するか～当面の景気下振れを甘受しつつ合理的な行動を～
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2020年01月24日

露呈する「官製春闘」の限界と新たな賃上げの手法－2020年春季労使交渉の論点
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2019年12月04日

全世代型社会保障の本格構築に向けて－包括的改革のための３つの条件
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2019年11月28日

【特集　外国人材の望ましい受け入れに向けて】1章　急増する外国人労働者とどう向き合うか－望ましい受け入れの条件
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