活動実績

執筆論文・記事

「人手不足」による「供給制約」の可能性も!?（PDF：359KB）
2021年11月／リベラルタイム出版社『月刊リベラルタイム2021 11』寄稿

中国経済はどこに向かっているのか
2020年5月／月刊　統計

新型コロナ　増税に追い打ち
2020年2月28日／日本経済新聞　経済教室

統計不正問題で賃金統計はどう歪んだか：情勢判断に資する指標への改善を
2019年6月／月刊　統計

米中摩擦　最長景気に試練
2019年2月21日／日本経済新聞　経済教室

景気拡大　漂う海外リスク
2018年8月24日／日本経済新聞　経済教室

ドイツの構造改革：経済成長・健全財政の両立と課題
2018年9月／日銀レビュー, 18-J-6

中国企業の過剰債務とその生産性への影響
2017年4月／日銀レビュー, 17-J-6

わが国の公共料金の特徴：制度面における欧米との比較を中心に
2016年7月／日銀レビュー, 16-J-12

ミクロデータからみた価格改定頻度の増加はマクロの価格粘着性にどのような影響を及ぼすか
2016年4月／日本銀行ワーキングペーパー, 16-J-6

物価変動とその中での経済主体の行動変化
2015年12月／日本銀行ワーキングペーパー, 15-J-8

わが国における賃金変動の背景：年功賃金と労働者の高齢化の影響
2014年12月／日本銀行ワーキングペーパー, 14-J-9

無形資産を考慮した企業のデフォルト率の推計
2013年10月／日本銀行ワーキングペーパー, 13-J-12

信用金庫の最近の収益動向
2013年9月／日銀レビュー, 13-J-5

わが国生命保険会社のバランスシート構造と国債投資
2012年11月／日銀レビュー, 12-J-16

金融機関による中小企業経営を支援する取り組み：企業情報と顧客ネットワークを活かした仲介サービス
2012年11月／日銀レビュー, 12-J-15

わが国銀行の株式保有と貸出・債券との連関リスク
2012年4月／日銀レビュー, 12-J-6

サービス価格をどのように測るべきか：企業向けサービス価格指数の実例を踏まえて
日本銀行ワーキングペーパー, 10-J-9／2010年3月

価格調査における調査価格変更と品質調整の現状：2008年におけるCGPIとCSPIの実績を踏まえて
2009年10月／日本銀行調査論文

価格設定行動とハザード関数：CPIミクロデータを用いた実証分析
2006年12月／日本銀行ワーキングペーパー, 06-J-24

断続的な設備投資（Lumpy Investment）：Generalized (S, s) モデルに基づいた実証分析
2006年7月／日本銀行ワーキングペーパー, 06-J-15

不確実性下における企業の設備投資行動：リアルオプション理論に基づいた実証分析
2006年3月／日本銀行ワーキングペーパー, 06-J-9

わが国企業の負債圧縮行動について：最適資本構成に関する動学的パネル・データ分析
2004年9月／日本銀行ワーキングペーパー, 04-J-15

量的緩和政策下におけるマイナス金利取引：円転コストマイナス化メカニズムに関する分析
2004年6月／日本銀行ワーキングペーパー, 04-J-10

わが国投資家のクレジットリスクテイク：社債リターンの歪度と債券ポートフォリオ選択問題
2004年6月／日本銀行ワーキングペーパー, 04-J-9

わが国物価連動国債の商品性と役割について：米英における経験を踏まえて
2004年4月／日銀レビュー, 04-J-1

ポートフォリオ理論に基づいた最適な国債満期構成について
2004年4月／日本銀行ワーキングペーパー, 04-J-1

Long-term interest rates and bank loan supply: Evidence from firm-bank loan-level data
February 2018／Tokyo Center for Economic Research, working papers, e119

Risk taking by Japanese bond investors: Testing the "reach for yields" hypothesis in the Japanese bond markets
November 2008／Quarterly Review of Economics and Finance, vol.48, no.4, pp.691-707

Japan's deflation, problems in the finacial system, and monetary policy
February 2005／Monetary and Economic Studies, vol.23, no1, pp.47-112

研究員のコラム・レポート

2024年03月25日

【金融政策正常化シリーズ④】金利上昇、高齢世帯の4割に恩恵及ばず―金利収入以上の物価高が家計を圧迫―
リサーチ・フォーカス No.2023-052

2024年02月22日

【金融政策正常化シリーズ③】設備投資、金利上昇が一部産業で重石 ― 不動産市場や課題解決への悪影響に懸念 ―
リサーチ・フォーカス No.2023-049

2023年12月26日

世界経済見通し
JRIレビュー Vol.1,No.112

2023年11月27日

【世界経済見通し】世界経済は軟着陸～過度な賃上げや財政悪化によるインフレがリスク～
リサーチ・レポート No.2023-012

2023年11月21日

供給力の強化を経済対策の中心に ― 需要刺激策はインフレを助長、人手不足の解消が急務 ―
ビューポイント No.2023-016

2023年11月08日

【金融政策正常化シリーズ①】利上げ効果強める住宅ローン変動金利 ― 中長期の消費押し下げ、20年前の2.4倍 ―
リサーチ・フォーカス No.2023-036

2023年08月24日

【「年収の壁」打破への提言①】賃上げ定着で5年後の労働供給２％減も
リサーチ・フォーカス No.2023-022

2023年07月27日

世界経済見通し
JRIレビュー Vol.6,No.109

2023年06月21日

【世界経済見通し】世界経済は軟着陸も、根強いインフレが重石～金融不安定化なら景気後退も～
リサーチ・レポート No.2023-002

2023年05月10日

賃上げ定着のカギ握る高齢者の値上げ耐性―労働参加の促進で所得環境の改善を―
リサーチ・フォーカス No.2023-005

2023年03月16日

わが国のサービス価格に上昇の兆し　―強まる企業の価格転嫁姿勢、今後は賃金上昇が押し上げ圧力に―
リサーチ・フォーカス No.2022-064

2022年12月26日

世界経済見通し
JRIレビュー Vol.1,No.104

2022年12月22日

深刻な人手不足でわが国賃金に上昇圧力 ―労働参加率の停滞で失業率２％割れも視野―
リサーチ・フォーカス No.2022-051

2022年11月21日

【世界経済見通し】世界経済は減速、インフレ沈静化に遅れ～財政規律の向上や供給力の強化が課題～
リサーチ・レポート No.2022-008

2022年10月19日

米国に賃金・物価スパイラル上昇の影 ―賃上げ要求1970年代並みなら3年後インフレ率５％に高止まり―
リサーチ・フォーカス No.2022-037

2022年08月17日

物価高で世界の政府債務は発散局面へーわが国でもドーマー条件不成立、財政黒字化が必須―
リサーチ・フォーカス No.2022-028

2022年07月25日

世界経済見通し
JRIレビュー Vol.7,No.102

2022年06月29日

【世界経済見通し】世界経済、軟着陸へ正念場 ～供給制約の早期解消がカギ～
リサーチ・レポート No.2022-001

2022年06月13日

物価乱高下で世界経済の停滞も―求められる経済分断の回避と金融政策の透明性―
リサーチ・フォーカス No.2022-015

2022年04月15日

ロシア資源の禁輸措置で西側経済は不安定化　ー全面禁輸なら25兆円の生産下振れー
リサーチ・アイ No.2022-005

2022年03月04日

世界的な耐久財インフレ、米国消費が主導―大規模な財政・金融政策と消費行動の変化が背景―
リサーチ・フォーカス No.2021-053

2022年03月02日

ロシア経済の悪化、欧州を中心に世界経済を圧迫 ―資源価格の上昇なら日本経済にも打撃―
リサーチ・アイ No.2021-069

2022年01月24日

エネルギー構造転換で所得流出に歯止めを　―脱炭素への取り組みで交易条件は大幅な改善余地―
リサーチ・フォーカス No.2021-047

2021年12月14日

日米インフレ格差拡大も円高圧力弱く―サービスが主導する物価変動が背景―
リサーチ・フォーカス No.2021-042

2021年10月07日

コロナ禍の現預金、成長投資に活用余地 ―投資機会のある産業に23兆円滞留―
リサーチ・フォーカス No.2021-032

2021年08月05日

商品市況高も持続的な物価上昇は遠く　―制度・慣行に根差したサービス価格の硬直性が足かせ―
リサーチ・フォーカス No.2021-022

2021年06月25日

歯止めかからぬ中高年層の賃金下落　―割高な賃金の調整完了には生産性向上が不可欠―
リサーチ・フォーカス No.2021-017

2021年05月28日

コロナ後の景気回復、人手不足が制約　― サービス業の人員復元は困難、成長率を１％押し下げ ―
リサーチ・フォーカス No.2021-012

2021年05月12日

失われる「集積の経済」、生産性の低下に ―対面型サービス業に悪影響、潜在成長率を0.1～0.4％pt 押し下げ―
リサーチ・フォーカス No.2021-007

2021年04月22日

サービス業、「企業向け」に復調の兆し　ー製造業の回復が一因、生産性の動きにも注目ー
リサーチ・アイ No.2021-006

2021年04月13日

「規模別」協力金、状況改善もなお残る不公平感 ―飲食業以外のサービス業の扱いも課題―
リサーチ・アイ No.2021-005

2021年04月07日

企業債務は大幅増、調整圧力70 兆円 ―適正化に７～８年、計画的対応でソフトランディングを目指せ―
リサーチ・フォーカス No.2021-004

2021年03月19日

宣言解除も行動制限は継続、サービス業への支援必須 ―課題は「生活関連サービス業、娯楽業」―
リサーチ・アイ No.2020-076

2021年03月12日

対象を絞った現金給付で感染防止と経済活動の両立を―大都市限定なら年２～４兆円の財政負担にとどまる見込み―
リサーチ・フォーカス No.2020-045

2021年02月26日

深刻さ増す中小飲食店の経営難―協力金制度の見直しで経済への影響緩和を―
リサーチ・フォーカス No.2020-043