活動実績

プロジェクト

■ローカルグリッド研究会（2020年度～2021年度）
・ニュースリリース-地域密着型の配電事業の事業モデル検討と政策提言を行う研究会を設立
「サステナブルな街づくりを支えるローカルグリッド」展開に向けた政策提言
ローカルグリッド研究会に関するご説明
■「RIETI-エネルギー需要起点（デマンド・ドリブン）の脱炭素経済」シンポジウム（2022年3月15日）
■Energy4R（地域エネルギー事業）コンソーシアムの運営（2017年度～）
・ニュースリリース-小規模分散型エネルギー事業普及のためのコンソーシアム設立について
～IoT制御による地域エネルギーマネジメントシステム構築～（2017年12月04日）
■中国における生産プロセス改善を含めたエネルギーマネジメントプロジェクト（2015年度～）
■マレーシアにおける低炭素都市モデル構築プロジェクト（2013年度～2014年度）
■SCOPE（街区における分散型エネルギー事業）研究会の運営（2011年度）
・ニュースリリース-SCOPE研究会の設立について（2011年10月24日）
・ニュースリリース-SCOPE研究会政策提言発表
～求められるスマートな住宅街区パッケージ展開のための規制緩和～（2012年06月15日）
■地域エネルギー事業・地域新電力に関わる調査・コンサルティング
■官公庁のエネルギー政策に関わる調査・コンサルティング
■海外における分散型エネルギーシステムの調査・コンサルティング

書籍

カーボンニュートラル・プラットフォーマー
2022年7月22日／株式会社エネルギーフォーラム

脱炭素で変わる世界経済 ゼロカーボノミクス（井熊均、王婷、木通秀樹、瀧口信一郎）
2021年11月8日／日経BP

ソーラー・デジタル・グリッド　卒FITで加速する日本型エネルギーシステム再構築-(共著)
2020年4月30日／日刊工業新聞社

エナジー・トリプル・トランスフォーメーション-(共著)
2019年11月22日／株式会社エネルギーフォーラム

中国が席巻する世界エネルギー市場 リスクとチャンス-(共著)
2019年1月29日／日刊工業新聞社

パリ協定で動き出す 再エネ大再編 -世界3大市場で伸びる事業を見極めろ-(共著)
2017年3月25日 ／日刊工業新聞社

検証　電力ビジネス-(共著)
2016年3月30日／日刊工業新聞社

続 2020年、電力大再編 -見えてきた！エネルギー自由化後の市場争奪戦-(共著)
2015年5月21日／日刊工業新聞社

電力小売全面自由化で動き出すバイオエネルギー-(共著)
2014年12月25日／日刊工業新聞社

電力小売全面自由化で動き出す分散型エネルギー-(共著)
2014年6月25日／日刊工業新聞社

2020年、電力大再編　-電力改革で変貌する巨大市場-(共著)
2013年5月31日／日刊工業新聞社

電力不足時代の企業のエネルギー戦略-(共著)
2012年4月20日／中央経済社

執筆論文・記事

ウクライナ後に加速する脱炭素と産業構造転換　日本はファイナンスの仕組み急務
2022年7月25日／金融財政ビジネス

【中国を読む】なぜ排出権取引に邁進するのか
2021年6月28日付／フジサンケイビジネスアイ

【中国を読む】「10年の猶予」焦点は長期技術
2021年4月26日付／フジサンケイビジネスアイ

【中国を読む】太陽光は対米関係占う試金石
2021年2月8日付／フジサンケイビジネスアイ

【中国を読む】炭素中立を目指す5つの理由
2020年12月7日付／フジサンケイビジネスアイ

【中国を読む】技術力向上の背景に個人の力
2020年9月28日付／フジサンケイビジネスアイ

【中国を読む】オンラインカメラから見える姿
2020年7月20日付／フジサンケイビジネスアイ

【中国を読む】ポストコロナのエネ構造転換
2020年5月11日付／フジサンケイビジネスアイ

【中国を読む】進むエネルギー市場構造転換
2020年3月2日付／フジサンケイビジネスアイ

中国が席巻するエネ市場
2019年6月28日／日本経済新聞「私見卓見」

【追跡！ トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第12回－反オバマの政策と今後の焦点
2018年3月／月刊ビジネスアイエネコ

【追跡！ トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第11回－経済メリットの創出に一直線
2018年2月／月刊ビジネスアイエネコ

【追跡！ トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第10回－水素をめぐる自動車業界と石油業界の思惑
2018年1月／月刊ビジネスアイエネコ

【追跡！ トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第9回－新たな波乱要因になる可能性も
2017年12月号／月刊ビジネスアイエネコ　

【追跡！ トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第8回－パリ協定をめぐるトランプ政権の狙い
2017年11月号／月刊ビジネスアイエネコ　

【追跡！ トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第7回－トランプ政権とサウジの緊密関係
2017年10月号／月刊ビジネスアイエネコ　

【追跡！トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第5回－3つに分断さ れる米国の電力システム
2017年8月号／月刊ビジネスアイエネコ　

【追跡！トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第4回－パリ協定からの 離脱と再エネ拡大
2017年7月号／月刊ビジネスアイエネコ

【追跡！トランプ政権のエネルギー・環境政策】－第3回－トランプ政権下で揺れる米国のエネルギーミックス
2017年6月号／月刊ビジネスアイエネコ　

日本独自の再エネ戦略を、分散電源と排熱を地域で活用
2017年5月号／ガスエネルギー新聞

グローバル電力事業者への期待　強い国内基盤をテコに海外へ
2015年10月28日／月刊ビジネスアイエネコ

成立が懸念される競争市場　大手電力とガス会社が巨大エネルギーグループ形成か
2015年7月28日／月刊ビジネスアイエネコ

電力市場の需給バランス 電力需給が緩む中で実行される電力自由化
2015年5月28日／月刊ビジネスアイエネコ　地球環境とエネルギー

地方創生に向けた地域エネルギー事業の創造②自治主体導でインフラ整備”
2015年1月8日／時事通信社「地方行政」

地方創生に向けた地域エネルギー事業の創造①地域活性化の基盤にエネルギー事業”
2014年12月25日／時事通信社「地方行政」

需要家同士を結ぶ「ヨコ」の電力自由化で時代の先取りを
2012年08月20日／ニュースリリース

次世代のエネルギー政策（3） 再生可能エネルギー普及の基盤となる透明性の高い広域送電網
2011年07月19日／ニュースリリース

次世代のエネルギー政策（2） 需要家主導の次世代エネルギーシステム
2011年07月19日／ニュースリリース

次世代のエネルギー政策（1） 2011年の夏を乗り越えるための施策と次世代への足がかり
2011年04月21日／ニュースリリース

政府委員、外部活動等

• 地域イノベーション有識者懇談会委員（2014～2015年・総務省）
• 科学技術重要施策アクションプランのグリーンイノベーション分野に係る検討会委員（2011年度・内閣府）

研究員のコラム・レポート

2022年03月23日

EUとロシアの「はざま」にあるウクライナ送電網
オピニオン

2021年07月27日

住民の行動変容がカギとなるゼロカーボン
オピニオン

2021年06月24日

カーボンニュートラルへの道標を提供できる排出権取引
オピニオン

2021年03月23日

【スマートインフラ】街の世代交代を支える配電事業
オピニオン

2020年11月01日

社会システムでこそ生きるダイナミック・エナジー・データ
日本総研ニュースレター 2020年11月号

2020年09月08日

【スマートインフラ】社会システムでこそ生きるエナジーデータ
オピニオン

2020年06月05日

3密解決に役立つ電力データ
オピニオン

2020年05月19日

OPECと電気自動車
オピニオン

2020年01月28日

【スマートインフラ】IoT時代に輝くエネルギーデータ
オピニオン

2019年10月01日

停電にインフラ強靭化で対応するのか
オピニオン

2019年04月23日

【エネルギー】中国市場のビジネス機会を見いだす冷静な心
オピニオン

2018年11月01日

長期のエネルギーレジリエンス　～システムは「自律分散型」で～
日本総研ニュースレター 2018年11月号

2018年09月11日

停電が突きつける現実
オピニオン

2018年09月10日

パリ協定離脱表明後の石炭火力
オピニオン

2018年08月20日

エネルギーの富とイノベーション創出に向けた教育・研究投資
オピニオン

2018年08月03日

人口減少時代に求められるエネルギー政策
オピニオン

2018年06月21日

パリ協定で南下する世界の再生可能エネルギー（PDF：1636KB）
JRIレビュー Vol.8,No.59

2018年03月27日

トランプ政権で重み増す国内投資とLNG
オピニオン

2017年05月01日

新興国「再エネ」市場開拓は日本市場の「火力」が強みに
日本総研ニュースレター

2017年04月11日

トランプ大統領と風力発電
オピニオン

2016年06月28日

POST-FIT（固定価格買取制度後）に向けた再生可能エネルギーの事業モデル転換（PDF：1657KB）
JRIレビュー Vol.8,No.38

2016年02月09日

Post-FITに向けた再生可能エネルギーの事業モデル転換
オピニオン

2016年01月04日

Post-FITに向けた再生可能エネルギーの事業モデル転換
日本総研ニュースレター 2016年1月号

2015年07月28日

シェールガスは天然ガスに過ぎない
オピニオン

2015年06月24日

地方創生とエネルギー自由化で立ち上がる地域エネルギー事業－ドイツ・シュタットベルケからの示唆と地域経済への効果（PDF：1869KB）
JRIレビュー Vol.7,No.26

2014年12月02日

地方創生に向けたエネルギー事業の創造 『エネルギー自由化で立ち上がる地域エネルギー市場』 シンポジウム報告
オピニオン

2014年04月07日

広域機関の設立を機に新たな民間送電投資を（PDF：1383KB）
JRIレビュー Vol.5,No.15

2014年02月14日

電力自由化と地域
オピニオン

2014年01月06日

広域機関の設立を機に新たな民間送電投資を
日本総研ニュースレター 2014年1月号

2013年09月17日

【特集　環境・エネルギーの海外トレンドとわが国への示唆】電力システム改革のさきがけとしての広域運用機関（PDF：1114KB）
JRIレビュー Vol.9,No.10