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研究員紹介

創発戦略センター
シニアスペシャリスト

瀧口 信一郎

Shinichiro Takiguchi

研究・専門分野

・地域エネルギー事業政策
・分散型エネルギー政策
・カーボンニュートラル政策

注力テーマ

・脱炭素に伴う産業構造転換と社会価値創出

経歴

1991年3月 京都大学理学部(物理学専攻)中退
1993年3月 京都大学人間環境学研究科修了
2001年5月 テキサス大学ビジネススクール修了(MBA)
1994年4月 日本総合研究所入社。東京大学工学部客員研究員、戦略コンサルティング、不動産投資ファンド企画、エネルギー・アドバイザリーを歴任し、日本総合研究所復職。主として、デマンド・ドリブンのカーボンニュートラルに関わる政策提言と事業モデルの構築活動に従事。
現在、創発戦略センター所属


活動実績

プロジェクト

■CCIコンソーシアム(2023年度~)
・ニュースリリース-カーボンニュートラルの実現を目指す連携協定を締結~大学×シンクタンクで、課題解決に必要な産官学の好循環を機動的に創出~(2023年09月13日)
「RIETI-治水ダムの水力発電活用―流域の未来に向けた脱炭素投資」シンポジウム(2023年7月25日)
■YouTube配信【カーボンニュートラル】徹底解説!
■流域DX研究会(2022年度~)
・ニュースリリース-ダムほか貯水可能な既存インフラの連携による流域洪水対策を提言~発電容量の増強で維持管理費用なども捻出~(2023年06月08日)
■ローカルグリッド研究会(2020年度~2021年度)
・ニュースリリース-ダム地域密着型の配電事業の事業モデル検討と政策提言を行う研究会を設立(2021年02月01日)
「サステナブルな街づくりを支えるローカルグリッド」展開に向けた政策提言
ローカルグリッド研究会に関するご説明
「RIETI-エネルギー需要起点(デマンド・ドリブン)の脱炭素経済」シンポジウム(2022年3月15日)
■Energy4R(地域エネルギー事業)コンソーシアムの運営(2017年度~)
・ニュースリリース-小規模分散型エネルギー事業普及のためのコンソーシアム設立について~IoT制御による地域エネルギーマネジメントシステム構築~(2017年12月04日) 
■中国における生産プロセス改善を含めたエネルギーマネジメントプロジェクト(2015年度~)
■マレーシアにおける低炭素都市モデル構築プロジェクト(2013年度~2014年度)
■SCOPE(街区における分散型エネルギー事業)研究会の運営(2011年度)
・ニュースリリース-SCOPE研究会の設立について(2011年10月24日) 
・ニュースリリース-SCOPE研究会政策提言発表~求められるスマートな住宅街区パッケージ展開のための規制緩和~(2012年06月15日) 
■地域エネルギー事業・地域新電力に関わる調査・コンサルティング
■官公庁のエネルギー政策に関わる調査・コンサルティング
■海外における分散型エネルギーシステムの調査・コンサルティング

書籍

図解 今こそ見直す 工場の電力コスト削減
2023年12月30日/日刊工業新聞社

カーボンニュートラル・プラットフォーマー
2022年7月22日/株式会社エネルギーフォーラム

脱炭素で変わる世界経済 ゼロカーボノミクス(井熊均、王婷、木通秀樹、瀧口信一郎)
2021年11月8日/日経BP

ソーラー・デジタル・グリッド 卒FITで加速する日本型エネルギーシステム再構築-(共著)
2020年4月30日/日刊工業新聞社

エナジー・トリプル・トランスフォーメーション-(共著)
2019年11月22日/株式会社エネルギーフォーラム

中国が席巻する世界エネルギー市場 リスクとチャンス-(共著)
2019年1月29日/日刊工業新聞社

パリ協定で動き出す 再エネ大再編 -世界3大市場で伸びる事業を見極めろ-(共著)
2017年3月25日 /日刊工業新聞社

検証 電力ビジネス-(共著)
2016年3月30日/日刊工業新聞社

続 2020年、電力大再編 -見えてきた!エネルギー自由化後の市場争奪戦-(共著)
2015年5月21日/日刊工業新聞社

電力小売全面自由化で動き出すバイオエネルギー-(共著)
2014年12月25日/日刊工業新聞社

電力小売全面自由化で動き出す分散型エネルギー-(共著)
2014年6月25日/日刊工業新聞社

2020年、電力大再編 -電力改革で変貌する巨大市場-(共著)
2013年5月31日/日刊工業新聞社

電力不足時代の企業のエネルギー戦略-(共著)
2012年4月20日/中央経済社

執筆論文・記事


治水ダムの水力発電活用が財政と温暖化を救う
2023年9月12日号/週刊エコノミスト/週刊エコノミストOnline

EV電池の送電接続こそが日本の生きる道だ
2023年6月13日号/週刊エコノミスト/週刊エコノミストOnline

【座談会】原発方針転換、革新炉は本当に進むのか?
2022年12月19日/ニュースイッチ

脱炭素化の針路(書籍:カーボンニュートラル・プラットフォーマー取材)
2022年09月19日/ガスエネルギー新聞

電力逼迫 太陽光が火力を「押し出し」供給不安が当分続く深刻
2022年8月16日号/週間エコノミスト/ 週刊エコノミストOnline

ウクライナ後に加速する脱炭素と産業構造転換 日本はファイナンスの仕組み急務
2022年7月25日/金融財政ビジネス

【連載】中国を読む
2020年3月~2021年6月/フジサンケイビジネスアイ

中国が席巻するエネ市場
2019年6月28日/日本経済新聞「私見卓見」

【連載】追跡! トランプ政権のエネルギー・環境政策
2017年6月~2018年3月/月刊ビジネスアイエネコ

日本独自の再エネ戦略を、分散電源と排熱を地域で活用
2017年5月号/ガスエネルギー新聞

グローバル電力事業者への期待 強い国内基盤をテコに海外へ
2015年10月28日/月刊ビジネスアイエネコ

成立が懸念される競争市場 大手電力とガス会社が巨大エネルギーグループ形成か
2015年7月28日/月刊ビジネスアイエネコ

電力市場の需給バランス 電力需給が緩む中で実行される電力自由化
2015年5月28日/月刊ビジネスアイエネコ 地球環境とエネルギー

地方創生に向けた地域エネルギー事業の創造②自治主体導でインフラ整備”
2015年1月8日/時事通信社「地方行政」

地方創生に向けた地域エネルギー事業の創造①地域活性化の基盤にエネルギー事業”
2014年12月25日/時事通信社「地方行政」

需要家同士を結ぶ「ヨコ」の電力自由化で時代の先取りを
2012年08月20日/ニュースリリース

次世代のエネルギー政策(3) 再生可能エネルギー普及の基盤となる透明性の高い広域送電網
2011年07月19日/ニュースリリース

次世代のエネルギー政策(2) 需要家主導の次世代エネルギーシステム
2011年07月19日/ニュースリリース


政府委員、外部活動等

  • 地域イノベーション有識者懇談会委員(2014~2015年・総務省)
  • 科学技術重要施策アクションプランのグリーンイノベーション分野に係る検討会委員(2011年度・内閣府)

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