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マーケティング・営業力強化

マーケティング戦略

「売れるしくみ」をつくり顧客との絆を深めるマーケティング全般の支援を行います

刻々と変化する市場においては、存在意義をもつ商品やサービスを提供し、顧客との絆を深めることが求められています。このことを実現するためには、商品開発からブランド構築、チャネル選択、営業活動、広告・宣伝活動までの一貫した「仕組み」が必要です。この幅広いマーケティング分野において、日本総研では、顧客の行動分析から、戦略策定、実行支援に至るまで、お客さまの課題に応じたトータルな支援を行っています。

主要サービス

海外マーケット拡大戦略策定

 自動車・電気機器産業などの各種製造業をはじめとした企業は、国内需要の急激な冷え込みによりビジネスモデルの転換を迫られています。国内の企業・消費者ニーズに対応していれば良いという時代は終わり、新たな市場創出や事業戦略の構築が、切実に求められています。その市場創出のために、海外での販売チャネル拡充やプロモーションなどの海外マーケティング戦略策定、また企業・事業のグローバル戦略の構築の支援を行います。具体的なカバー市場は、中国・インド等のBRICs諸国のみならず、市場ポテンシャルの大きな新興諸国(ASEAN、メキシコ、トルコ、中欧等)での、あるべき事業モデルの構築、F/Sやオペレーション支援も同時に行います。

    「競争しない」マーケティング

     激変する現代における、マーケティングの最も重要な目的の一つは「競争をせずに(=自社だけの)マーケットを創ること」です。これは、市場において存在価値のある商品やサービスを提供し、顧客との絆を深めることによって可能となります。顧客の「これ(この会社)じゃないとダメだ」という一言を引き出すために、日本総研では、マーケットの潮目を見ながらお客様と一緒になって固有の価値を作り出し、それをマーケットに提供する仕組みづくりのお手伝いをしています。

    ファン・マーケティング戦略コンサルティング

     現代は「広告が効かなくなった時代」と言われており、「口コミ」などの「客観的な情報」が購買行動の決め手としてクローズアップされています。「ファン・マーケティング」は、戦略的にこれらを起こす新しい手法で、消費者の囲い込みの手段や集客として有効です。企業のリソースを最大限に利用した、戦略の目的を達成する新しいコミュニティ戦略策定から実行までを協働でサポートします。

      ホスピタリティ・マーケティング

       素晴らしいサービスを提供している企業は、厳しい景気下にあっても顧客の支持を得、存続することが可能です。
       サービス力を強化するためには、個人の努力に委ねるのではなく、企業としてサービス力を日々向上させるための仕組み作りが欠かせません。そのためには、経営者自らが先進事例に学びながら、企業のサービス力向上に意識を持ち続けることが必要です。
       日本総研は、経営者を対象とした勉強会の企画から、サービス力向上のための仕組み作り、導入後の現場指導までを、トータルでサポートします。

      BtoB事業におけるマーケティング戦略の策定

       BtoB事業では、取引先の対象業種によって、特性に応じた個別対応を求められることが通常であり、強化テーマを一律に並べると施策の洪水になってしまいます。事業を効率的に維持拡大するためには、個別対応と並行し、組織的な機能強化を図っていく必要があります。そこで、マーケティングテーマを、時間軸、緊急度、重要性等で整理し、関連性を明確にしながら適応戦略と標準化戦略を組み合わせます。自社のノウハウと合わせ、取引先の各種課題にどのようなソリューションを提供することで深耕が図れるのかを見極め、他業界・海外の成功事例やBtoCマーケティングのアプローチも効果的に取り入れたマーケティング戦略を策定します。

        店舗ディレクションを含めた新業態開発支援

         新業態の開発を行うに当っては「コンセプト」をどのように設定するかが最も重要です。経営者の思いだけではなく、客観的なマーケットリサーチを行いながら「ターゲット」と「提供価値」を実施することになります。
         しかし、「コンセプト」を作っただけでは店舗は出来ません。実際の店舗作りでは、「コンセプト」と整合性を保ちながら、さまざまな外部業者と連携して進めることになるからです。
         日本総研は、「コンセプト」作りに始まり、事業計画の策定、店舗デザイン、接客マニュアルなど、必要に応じてさまざまな実務支援をワンストップで提供します。

        消費者・顧客調査

         定量調査は、主にアンケートを通じて取得したデータを数値化して、グラフなどで表現したものを分析する手法です。数値データにて分析可能であるため、全体像の把握が容易にできます。例えば「全体のうちAが70%、Bが20%、不明が10%」といったパーセンテージで大まかな情報をつかむことも可能です。(代表的な調査:インターネット調査、郵送調査等)
         定性調査は、主にグループインタビューなどの会談形式で、言語情報を取得したものを分析する手法です。数的根拠に基づくデータではなく、対象の風評やさまざまな評価・キーワードを抽出し、ターゲットのニーズを導き出し、仮説を立てることができます。会話を通して、深層心理を引き出すことが可能となります。(代表的な調査:グループインタビュー)

          ヒアリング(インタビュー)調査

           主に市場の動向や新規営業展開の可能性等を探るために、オピニオンリーダーや専門家、注目される会社等へのヒアリングを行う手法です。単に聞き取りを行うのではなく、対象となる企業や人物が置かれている立場を把握し、より深い情報を引き出します。また、必要に応じ、一件の調査について複数箇所のヒアリングを行います。新規事業を展開する前に行うことで、課題、問題、解決方法等を事前に把握し、現実的な展開を行うことが可能となります。

            店舗調査(覆面調査(ミステリーショッパー)、商圏調査、競合調査等)

             飲食店繁盛への最大の秘訣は、一度ご来店いただいたお客様に、いかにご満足いただき再来店していただくかです。 覆面調査員が対象店舗を調査し、お客様の立場からお店の強い点、弱い点を把握するとともに、商圏内における顧客の属性・特徴、競合他社の動向等から総合的に店舗を評価し、売上アップのための戦略立案のための材料とします。売上が低下した店舗について、その要因について探ることも可能です。

              顧客の声を活用したマーケティング施策推進基盤整備

              顧客の声や評価を経営に活用する動きは以前からありますが、データを収集・蓄積しやすい部分に偏っているのが現状です。
              一方、ビッグデータというキーワードに注目が集まり、多くの企業がデータ分析の取り組みを始めていますが、本当の意味でのデータ活用の成功事例もまだ数えるほどにとどまっています。
              多様なデータをうまく経営に生かし、競争力向上、業績拡大につなげていくためには、施策展開に必要なデータが何であるかを整理し、必要データを着実に収集・蓄積・分析していくことが重要になります。
              本コンサルティングでは、顧客の声を活用する目的を再確認したうえで、中長期の構想検討から具体的な基盤整備、実行段階の支援をします。

              BtoCの顧客体験(CX)構築支援

              デジタル化の進行と共に、あの手この手で顧客を獲得しようとする企業と顧客の間の接点も複雑さを極めるようになっています。顧客側もどの商品・サービスを選べばいいのか、情報が多過ぎて戸惑うケースさえ少なくありません。このような環境においては、顧客の感情に焦点を当て、最適なコミュニケーション施策を設計する「顧客体験の最適化」が必要不可欠です。
              日本総研は、複雑になり過ぎた顧客接点を総合的に分析し、顧客の購買につながる動線を再設計します。

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