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人事・組織・人材開発

組織診断サーベイ

従業員の意識・組織の活性度を把握し、より良い人材マネジメント施策につなげます

 「従業員はイキイキ働いているか」「組織は活性化しているか、なぜ閉塞感があるのか」「実施した人事施策の効果は出ているか」……効果的な組織・人事施策を行うには、組織や従業員の現状を認識し、問題のある箇所の要因を理解することが必要です。
 日本総研では、必要な人材マネジメント施策を選択するための支援として、それらを確実に把握できる組織診断・従業員意識調査を設計し、実施します。

主要サービス

360度調査

 従業員に成長への「気付きの機会」を持たせることは、より早く効果的な育成を行うために非常に重要な施策です。
 日本総研では、従業員一人ひとりに「気付きの機会」を提供するために欠かせない「360度調査」について、数多くのアセスメント実績をベースに、オーダーメードでの設計から実施までを支援します。また、360度調査の結果を活用したリーダーシップ開発や、社員のより深い気付きを促すワークショップの支援も行います。

    人事・人件費診断サービス

     「人と組織のマネジメント」の最適化を図るためには、財務諸表等の経営データを材料として、実態を定量的に把握することが、戦略的な意思決定には欠かせません。しかしながら、人や組織の実態を定量的に把握することは簡単ではなく、ほとんどマネジメントには生かされていないのが実情です。
     人事・人件費診断サービスでは、「人と組織」に関するデータと経営データを関連付けて分析し、「人と組織」の状態を4つのテーマに区分し、22項目の観点から客観的に診断を行います。そして、その診断結果に基づき、問題・課題があるときには、それを具体的に抽出し、あるべき姿に向けた今後の方向性や施策を提示します。

    エンゲージメント向上プログラム

     仕事に対してのポジティブで充実した心理状態のことを指す「エンゲージメント」は、近年重要な経営指標の一つとして認識されており、エンゲージメントを測定するシステムやサービスも数多く提供されています。一方、エンゲージメントを測定した後の改善施策については、各社・各現場で固有の事情もあることから、課題解決の決め手となる施策を一概には講じにくいのが現状です。
     日本総研では、エンゲージメントの測定だけで終わるのではなく、課題の把握、改善施策の立案、施策の実行支援といった一連のサイクルを組織的に実施する基盤を構築する支援を行うことで、実効性のある改善サイクルを回し続けられる運用を実現します。

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      サステナビリティ経営

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