組織・人材マネジメント
ダイバーシティ・マネジメント
多様な人材の活躍促進を通じてマネジメント・シナジーを創出する
新しいアイデアが次々と生まれるなど活力のある組織には、年齢や性別、国籍、障害の有無などにかかわりなく、多様な人材が活躍できる環境が整備されています。個々人の能力を最大限発揮させるために、差別や偏見を除去しながら、様々なバックグラウンドを持つ人材が協力して働けるようにするダイバーシティ・マネジメントは、これからの人材マネジメントのカギを握ると言って過言ではありません。
日本総研では、ダイバーシティ・マネジメントの推進に向けて、諸制度の整備をはじめ、教育研修を通じた社員の意識改革や組織風土の醸成などを総合的に支援します。
主要サービス
シニア人材のパフォーマンス最大化
労働人口が減少するなかで組織のパフォーマンスの維持・向上を実現するには、社員一人ひとりの能力を活かしながら生産性を最大化させることが不可欠です。特に人生100年時代においては、「60歳以降のシニア人材をいかに活躍させることができるか」が非常に重要となります。
日本総研では、シニア活用度調査から各部門におけるニーズの探索、60歳以降の職務の設計、処遇制度までのシニアの活躍を促すインフラの整備を支援します。また、シニアやプレシニアの意識変革を行うための教育プログラムの設計・実施なども含めたトータルな支援を行うことで、シニア人材の生産性の最大化を図ります。
ダイバーシティ組織の構築
ダイバーシティ組織の構築を急ぐあまり、従来型の組織風土や制度はそのままに、多様な人材の割合を増やすことだけに注力してしまうケースは少なくありません。しかし、多様な人材が活躍できる土俵が整っていないまま割合を増やしても定着せず、ダイバーシティを通じたシナジー創出効果も期待できません。
日本総研では、組織風土づくりや制度設計を支援することで、労働人口の縮小やグローバル競争の激化など急速な外部環境の変化に対応できるダイバーシティ組織の構築を図ります。
女性活躍推進
女性活躍推進といっても、短時間勤務制度や在宅勤務制度といった「キャリア継続に向けた支援制度構築」に終始するだけのケースも珍しくありません。ダイバーシティの本質が「多様な人材による生産性の向上やイノベーションの創出」であることを考えると、それらだけでは不十分であり、女性の特性を活かした新たな職務や取り組みも併せて整備することが重要です。
日本総研は、「女性自身が『やりたい』『やれる』職務・取り組みを考え、その活動を支える制度を整備する」女性活躍プラットフォームの整備・運用を支援します。