主要サービス

DX必要性診断

　コロナ禍以降、都心部ではデリバリーサービスを自転車で届ける、電動キックボードで移動する、リモートワーカーが増えどこでも働けるようになるなど、景色が様変わりしました。現代は工業時代からデジタル時代への転換期といえますが、これからのデジタル時代において、これまでのビジネスモデルで利益をあげることができるのであればDXは不要です。他方、「稼ぐ力」が鈍化し、競争優位性を失うようであればDXが必要です。
　日本総研は、企業における事業、または組織のデジタル時代における「稼ぐ力」を診断し、必要なDX推進テーマを見極め、支援します。

DX実行状況の診断

　これからDXに着手しようとしている企業や既にDXに着手している企業は、「何から着手すれば良いか、自社のDXはどのような立ち位置なのか、経営層にDXの重要性や危機感をどのように伝えれば良いか」などで悩まれています。社内を巻き込んでDXを推進していくためには、体系的に課題を整理し、優先度を検討することが重要です。
　日本総研は、企業のDX実行状況を戦略面／業務・組織面／情報システム面／人材・風土面などの観点でポイントを押さえてスピーディに整理し、主要課題と今後の対応の方向性を明らかにします。