主要サービス

TCFD対応支援

日本総研では、これまで気候変動に関するリスク特定、シナリオ分析等、TCFD提言で求められる情報開示支援を行ってきました。最近では、ガバナンス体制の構築・見直し、気候関連リスク及び機会の見直し、財務影響の定量化といったTCFD提言への対応の高度化を行うとともに、SSBJ基準への対応支援も行っています。特にSSBJ基準 第2号 気候関連開示基準への対応支援も行うことによって気候変動関連の情報開示の高度化支援を行います。

TNFD対応支援

企業においてTNFDへの関心が高まっています。今後は、気候変動や人権等のサステナビリティ課題と同様、生物多様性についても企業としての対応が求められます。
日本総研では、生物多様性に関する企業評価を継続的に実施してきた実績をもとに、社内の理解促進、現状把握・評価、方針策定、目標およびKPI策定、推進体制構築、リスク・機会の分析・特定、事業インパクト評価、対応策の検討、そして情報開示に至るまで、一気通貫で支援を行います。