活動実績

プロジェクト

■CCIコンソーシアムシンポジウム　CCU・バイオリファイナリーで築く石油なき時代の地域産業 (2024年3月26日)
■GGP・京大オリジナル 共催オンライントークイベント　open your …このままでいいのか？カーボンサイクル～人工光合成の可能性に迫る～ (2024年3月13日)
■CCIコンソーシアム（2023年度～）
・ニュースリリース-カーボンニュートラルの実現を目指す連携協定を締結～大学×シンクタンクで、課題解決に必要な産官学の好循環を機動的に創出～（2023年09月13日）
■「RIETI-治水ダムの水力発電活用―流域の未来に向けた脱炭素投資」シンポジウム（2023年7月25日）
■YouTube配信【カーボンニュートラル】徹底解説！
■流域DX研究会（2022年度～）
・ニュースリリース-ダムほか貯水可能な既存インフラの連携による流域洪水対策を提言～発電容量の増強で維持管理費用なども捻出～（2023年06月08日）
■ローカルグリッド研究会（2020年度～2021年度）
・ニュースリリース-ダム地域密着型の配電事業の事業モデル検討と政策提言を行う研究会を設立（2021年02月01日）
・「サステナブルな街づくりを支えるローカルグリッド」展開に向けた政策提言
・ローカルグリッド研究会に関するご説明
■「RIETI-エネルギー需要起点（デマンド・ドリブン）の脱炭素経済」シンポジウム（2022年3月15日）
■Energy4R（地域エネルギー事業）コンソーシアムの運営（2017年度～）
・ニュースリリース-小規模分散型エネルギー事業普及のためのコンソーシアム設立について～IoT制御による地域エネルギーマネジメントシステム構築～（2017年12月04日）　
■中国における生産プロセス改善を含めたエネルギーマネジメントプロジェクト（2015年度～）
■マレーシアにおける低炭素都市モデル構築プロジェクト（2013年度～2014年度）
■SCOPE（街区における分散型エネルギー事業）研究会の運営（2011年度）
・ニュースリリース-SCOPE研究会の設立について（2011年10月24日）　
・ニュースリリース-SCOPE研究会政策提言発表～求められるスマートな住宅街区パッケージ展開のための規制緩和～（2012年06月15日）　
■地域エネルギー事業・地域新電力に関わる調査・コンサルティング
■官公庁のエネルギー政策に関わる調査・コンサルティング
■海外における分散型エネルギーシステムの調査・コンサルティング

書籍

図解 今こそ見直す 工場の電力コスト削減
2023年12月30日／日刊工業新聞社

カーボンニュートラル・プラットフォーマー
2022年7月22日／株式会社エネルギーフォーラム

脱炭素で変わる世界経済 ゼロカーボノミクス（井熊均、王婷、木通秀樹、瀧口信一郎）
2021年11月8日／日経BP

ソーラー・デジタル・グリッド　卒FITで加速する日本型エネルギーシステム再構築-(共著)
2020年4月30日／日刊工業新聞社

エナジー・トリプル・トランスフォーメーション-(共著)
2019年11月22日／株式会社エネルギーフォーラム

中国が席巻する世界エネルギー市場 リスクとチャンス-(共著)
2019年1月29日／日刊工業新聞社

パリ協定で動き出す 再エネ大再編 -世界3大市場で伸びる事業を見極めろ-(共著)
2017年3月25日 ／日刊工業新聞社

検証　電力ビジネス-(共著)
2016年3月30日／日刊工業新聞社

続 2020年、電力大再編 -見えてきた！エネルギー自由化後の市場争奪戦-(共著)
2015年5月21日／日刊工業新聞社

電力小売全面自由化で動き出すバイオエネルギー-(共著)
2014年12月25日／日刊工業新聞社

電力小売全面自由化で動き出す分散型エネルギー-(共著)
2014年6月25日／日刊工業新聞社

2020年、電力大再編　-電力改革で変貌する巨大市場-(共著)
2013年5月31日／日刊工業新聞社

電力不足時代の企業のエネルギー戦略-(共著)
2012年4月20日／中央経済社

執筆論文・記事

限界集落における交通と電力の地域インフラのリニューアル
2024年08月26日／JRIレビュー Vol.8,No.119

治水ダムの水力発電活用が財政と温暖化を救う
2023年9月12日号／週刊エコノミスト／週刊エコノミストOnline

EV電池の送電接続こそが日本の生きる道だ
2023年6月13日号／週刊エコノミスト／週刊エコノミストOnline

【座談会】原発方針転換、革新炉は本当に進むのか？
2022年12月19日／ニュースイッチ

脱炭素化の針路(書籍:カーボンニュートラル・プラットフォーマー取材)
2022年09月19日／ガスエネルギー新聞

電力逼迫　太陽光が火力を「押し出し」供給不安が当分続く深刻
2022年8月16日号／週間エコノミスト／ 週刊エコノミストOnline

ウクライナ後に加速する脱炭素と産業構造転換　日本はファイナンスの仕組み急務
2022年7月25日／金融財政ビジネス

【連載】中国を読む
2020年3月～2021年6月／フジサンケイビジネスアイ

中国が席巻するエネ市場
2019年6月28日／日本経済新聞「私見卓見」

【連載】追跡！ トランプ政権のエネルギー・環境政策
2017年6月～2018年3月／月刊ビジネスアイエネコ

日本独自の再エネ戦略を、分散電源と排熱を地域で活用
2017年5月号／ガスエネルギー新聞

グローバル電力事業者への期待　強い国内基盤をテコに海外へ
2015年10月28日／月刊ビジネスアイエネコ

成立が懸念される競争市場　大手電力とガス会社が巨大エネルギーグループ形成か
2015年7月28日／月刊ビジネスアイエネコ

電力市場の需給バランス 電力需給が緩む中で実行される電力自由化
2015年5月28日／月刊ビジネスアイエネコ　地球環境とエネルギー

【連載】地方創生に向けた地域エネルギー事業の創造
2014年12月～2015年1月／時事通信社「地方行政」

需要家同士を結ぶ「ヨコ」の電力自由化で時代の先取りを
2012年08月20日／ニュースリリース

次世代のエネルギー政策（3） 再生可能エネルギー普及の基盤となる透明性の高い広域送電網
2011年07月19日／ニュースリリース

次世代のエネルギー政策（2） 需要家主導の次世代エネルギーシステム
2011年07月19日／ニュースリリース

政府委員、外部活動等

• 地域イノベーション有識者懇談会委員（2014～2015年・総務省）
• 科学技術重要施策アクションプランのグリーンイノベーション分野に係る検討会委員（2011年度・内閣府）

研究員のコラム・レポート

2024年10月08日

地方創生第二幕
オピニオン

2024年08月26日

限界集落における交通と電力の地域インフラのリニューアル
JRIレビュー Vol.8,No.119

2024年03月26日

人工光合成研究の有望性と民間企業に求められる役割
オピニオン

2023年11月20日

カーボンサイクル価値評価　後編：「価値創造型カーボンサイクルモデル」の構築
JRIレビュー Vol.2,No.113

2023年09月12日

「エネルギー特別会計」が縛る脱炭素
オピニオン

2023年08月31日

カーボンサイクル価値評価　前編：フレームワーク
JRIレビュー Vol.7,No.110

2023年06月08日

「ダムの治水・発電併用やデータ連携を起点にした流域全体の災害対策・地域振興」に向けた政策提言
オピニオン

2023年03月01日

「ウクライナ後」にも欠かせない電力調達のフレキシビリティ
日本総研ニュースレター

2022年10月12日

SNSによる地域の災害情報連携
オピニオン

2022年03月23日

EUとロシアの「はざま」にあるウクライナ送電網
オピニオン

2021年07月27日

住民の行動変容がカギとなるゼロカーボン
オピニオン

2021年06月24日

カーボンニュートラルへの道標を提供できる排出権取引
オピニオン

2021年03月23日

【スマートインフラ】街の世代交代を支える配電事業
オピニオン

2020年11月01日

社会システムでこそ生きるダイナミック・エナジー・データ
日本総研ニュースレター 2020年11月号

2020年09月08日

【スマートインフラ】社会システムでこそ生きるエナジーデータ
オピニオン

2020年06月05日

3密解決に役立つ電力データ
オピニオン

2020年05月19日

OPECと電気自動車
オピニオン

2020年01月28日

【スマートインフラ】IoT時代に輝くエネルギーデータ
オピニオン

2019年10月01日

停電にインフラ強靭化で対応するのか
オピニオン

2019年04月23日

【エネルギー】中国市場のビジネス機会を見いだす冷静な心
オピニオン

2018年11月01日

長期のエネルギーレジリエンス　～システムは「自律分散型」で～
日本総研ニュースレター 2018年11月号

2018年09月11日

停電が突きつける現実
オピニオン

2018年09月10日

パリ協定離脱表明後の石炭火力
オピニオン

2018年08月20日

エネルギーの富とイノベーション創出に向けた教育・研究投資
オピニオン

2018年08月03日

人口減少時代に求められるエネルギー政策
オピニオン

2018年06月21日

パリ協定で南下する世界の再生可能エネルギー（PDF：1636KB）
JRIレビュー Vol.8,No.59

2018年03月27日

トランプ政権で重み増す国内投資とLNG
オピニオン

2017年05月01日

新興国「再エネ」市場開拓は日本市場の「火力」が強みに
日本総研ニュースレター

2017年04月11日

トランプ大統領と風力発電
オピニオン

2016年06月28日

POST-FIT（固定価格買取制度後）に向けた再生可能エネルギーの事業モデル転換（PDF：1657KB）
JRIレビュー Vol.8,No.38

2016年02月09日

Post-FITに向けた再生可能エネルギーの事業モデル転換
オピニオン

2016年01月04日

Post-FITに向けた再生可能エネルギーの事業モデル転換
日本総研ニュースレター 2016年1月号

2015年07月28日

シェールガスは天然ガスに過ぎない
オピニオン

2015年06月24日

地方創生とエネルギー自由化で立ち上がる地域エネルギー事業－ドイツ・シュタットベルケからの示唆と地域経済への効果（PDF：1869KB）
JRIレビュー Vol.7,No.26

2014年12月02日

地方創生に向けたエネルギー事業の創造 『エネルギー自由化で立ち上がる地域エネルギー市場』 シンポジウム報告
オピニオン

2014年04月07日

広域機関の設立を機に新たな民間送電投資を（PDF：1383KB）
JRIレビュー Vol.5,No.15

2014年02月14日

電力自由化と地域
オピニオン

2014年01月06日

広域機関の設立を機に新たな民間送電投資を
日本総研ニュースレター 2014年1月号

2013年09月17日

【特集　環境・エネルギーの海外トレンドとわが国への示唆】電力システム改革のさきがけとしての広域運用機関（PDF：1114KB）
JRIレビュー Vol.9,No.10

2013年09月02日

電力システム改革のさきがけとなる広域運用機関
日本総研ニュースレター 2013年9月号

2013年05月14日

異次元金融緩和とエネルギーREIT
オピニオン

2012年10月18日

地域に利益をもたらすPOST-FITの再生可能エネルギー事業（PDF：342KB）
リサーチ・レポート No.2012-002

2012年08月24日

【特集　電力コストの上昇にどう向き合うか】タテとヨコの自由化で時代の先取りを（PDF：1059KB）
Business & Economic Review 2012年9月号

2012年08月24日

【特集　電力コストの上昇にどう向き合うか】住宅ネットワークモデルによる次世代電力システムの普及とスマートシティ市場における戦略的パッケージ商品の開発（PDF：1484KB）
Business & Economic Review 2012年9月号

2011年06月01日

再生可能エネルギーの普及と広域送電網運用
日本総研ニュースレター 2011年6月号

2011年01月25日

【特集　グリーン・グロース実現への道】スマートグリッドで進化するコミュニティ
Business & Economic Review 2011年2月号

2010年10月26日

日本におけるスマートグリッド実現に必要な推進力
オピニオン

1996年07月25日

地域に根ざしたマルチメディア教育システムを構築しよう
Business & Economic Review 1996年08月号