人事・組織・人材開発
組織・人事戦略
あるべき姿を実現するために必要な組織・人事戦略を構築する
企業があるべき姿を実現させるには、事業面の変革だけではなく、事業運営の基盤となる組織・人事面での変革が必要不可欠です。その際、変革のための組織・人事戦略として、組織・人事面における現在の課題を踏まえながら、あるべき姿までに変革させるまでの道のりを示す見取り図を作成することになります。 日本総研では、戦略実行の司令塔となる人事部門の変革のほか、人材ビジョン・バリューの策定から具体的な要員計画策定や総額人件費管理、採用戦略の立案まで、目標達成にとって真に必要となる戦略の構築と実行支援をトータルに提供します。
主要サービス
要員計画策定コンサルティング
企業の中長期的なビジョン・戦略を遂行するための要員計画では、将来的な組織体制の方向性を踏まえながら、事業運営での必要数を確保するという考え方が基本です。一方で、事業継続という観点から、中長期的な利益計画を実現するための適正人件費という制約条件も満たす必要があります。
人事の現場では、現在の要員数とあるべき要員数との差をどう解消していくかという問題を日々突き付けられています。中長期的には業務の量と質、そして人材の量と質を適合させる施策が、短期的にはまずは人件費適正化のための施策が必要とされます。日本総研は、企業が置かれている状況に応じ、それら対応策の策定を支援します。
短期間で実現する人件費適正化
数期にわたり利益が出ていない、キャッシュフローが逓減している、というような緊急時においては、人件費の適正化も待ったなしの状況に迫られています。確実に利益を生み出せる体質を手に入れるには、事業戦略の見直しを進め、あるべき組織運営体制を構築することが欠かせません。人件費についても改善点を徹底的に洗い出し、見直しを進めることが必要です。
日本総研では、企業の置かれている状況に応じて、人件費適正化のためにどのような選択肢があるのかを提示し、実行上の問題点の整理とアドバイスを提供します。
HRトランスフォーメーション（人事部門の変革）
人的資本経営推進の中核機能である人事部は、経営戦略と連動した人材戦略や各種施策を立案する能力が求められています。また、増え続ける膨大なデータを活用した人材管理の高度化への対応も必要です。従来の人材管理にとどまらない、人材の戦略的な採用・育成・配置を実現する組織への変革が「HRトランスフォーメーション」です。日本総研では、企業の中長期ビジョンに基づき、組織の未来像からバックキャスト的にミッションを再定義したうえで人事部門の組織を再設計します。さらに、HRテクノロジーを活用し、人事機能の効率化・高度化を図ることで、HRトランスフォーメーションの実現を支援します。
採用戦略立案コンサルティング
人材の採用・確保は、企業の存続や成長に最も重要な要素の一つであり、人的資本経営が注目を集める中、採用競争はさらに激化することが予想されます。一方、近年は採用手段の多様化や就業者の価値観の変化が激しくなっていることから、採用活動は難しさを増しています。中でも多いのは、「戦略なき採用活動」によって失敗してしまうケースです。日本総研では、経営戦略や人材戦略に基づいて採用戦略を立案したうえで、採用戦略に即した具体的な施策の検討・実行まで幅広く支援します。
人材戦略・人事戦略策定（人材ポートフォリオマネジメント・タレントマネジメント）
経営戦略を策定しても、それを実現する人的資源の基本方針である人材戦略と人事戦略がなければ、各種施策を的確に実行し目標を達成することはできません。
人材戦略は、求める人材の解像度を上げて現状と将来のギャップを埋める視点で策定します。また、人事戦略は、採用・育成・配置・評価などの一連の人事プロセスを、人材戦略と一貫性のある仕組みづくりの視点で策定します。
日本総研は、キャリアパス設計、人材ポートフォリオ設計、人材スキル定義、タレントマネジメント設計など、戦略立案と併せて人材管理の仕組みづくりも支援します。
人材ビジョン・バリュー策定
多くの企業で組織変革が求められる昨今、その第一歩として、人材に求める変革を「人材像およびその処遇・育成方針」（人材ビジョン）と「共有したい価値観・行動規範」（バリュー）として可視化・浸透させることは非常に重要です。
人材ビジョンやバリューは変革的な経営ビジョンとの連動性を担保しなければならないことは言うまでもありませんが、一方で従業員への納得感を醸成しつつ策定することも必要不可欠です。日本総研はビジョン・バリューの策定プロセスにおいて、「経営と従業員の健全な対話を加速させる」アプローチを採用しています。これにより「実施されるビジョン・バリュー」の策定を目指します。
人的資本情報集約化レポート（Human Capital Report等）の策定支援
人的資本経営に関する情報開示要請の広がりを受け、自社の人的資本情報を集約化した「人的資本情報集約化レポート（Human Capital Report等）」を発行する会社が増加傾向にあります。さまざまな媒体に分散している人的資本に関する情報を集約する事で、各ステークホルダーが企業の人的資本経営に対する考えを一連のストーリーとして理解することを目的としていますが、発行事例の中には、経営戦略との関連性が薄いものも見られ、効果的な情報発信となっていないケースも存在します。
日本総研では、単なる開示の目線だけでなく、人的資本経営の基本方針や推進戦略の検討・再整理から支援を行う事で、人的資本経営に対する考え方を、経営戦略や事業戦略と連動した統合的なストーリーとして戦略的に可視化・発信する「人的資本情報集約化レポート」を実現します。
経営主導型の人的資本経営推進
人的資本経営を本格的に推進するには、人事部などの機能部門主導でなく、経営層が深く関わり、経営戦略に連動した人事戦略を立案し、推進する必要があります。そのためには、組織横断的に“ヒト“をつかさどる役職（CHROなど）の設置や人事戦略を検討する会議体など体制整備が欠かせません。
日本総研では、人的資本経営推進のための体制整備支援、役員を交えた勉強会やワークショップ形式による人事施策の検討など新体制への円滑な移行を支援するサービスを提供します。
人的資本投資対効果検証を起点にした人材戦略の高度化
人的資本経営が普及する中、人的資本投資に対するリターンをどのように測定・開示していくかという点に関心が集まっています。しかし、多くの企業では人的資本投資の一環として人材・組織の取り組みを一通り実施しているものの、適切な効果検証を行わずに漫然とそれらの取り組みを続けており、人的資本開示にも生かせていません。
日本総研は、自社で取り組んでいる人材・組織に関する施策の成果指標を特定し、そこに至るまでのロジックモデルの構築を通じた検証を実施することで、人的資本投資対効果の向上への道筋を見いだします。さらに、そうした検証を通じて、人材戦略・人事施策のアップデートや人的資本開示の高度化につなげていきます。