リサーチ・コンサルティング部門
理事
山田 英司
Eiji Yamada
研究・専門分野
グループ経営
組織・ガバナンス改革
M&A・事業再編
経営管理
インフラ産業に関する政策提言・調査・コンサルティング
注力テーマ
グループガバナンス、M&A戦略におけるPDMグループ経営、組織マネジメント、M&A
インフラ産業におけるグローバル戦略
経歴
EUビジネススクール(DBA)、英国国立ウェールズ大学経営大学院(MBA)修了
早稲田大学法学部卒業
上場建設企業において、現業部門を経験後、関係会社へ出向し経営企画・管理責任者として経営再建に関わる。帰任後は本社管理部門において連結経営管理・決算、グループ中期計画の策定を担当
2001年より現職にて、グループ経営、インフラ産業に関するコンサルティングに従事。
活動実績
プロジェクト
【経営戦略】
・中期経営戦略策定支援
・新規事業推進支援(FS、計画策定、実行支援)
【企業再生・事業再編】
・再生計画策定支援
・構造改革、グループ再編
【組織再編】
・M&A推進支援(戦略策定、DD、PDM/PMI)
・グループガバナンスの再構築支援
・グループ会社の再編支援
・本社・間接部門改革支援(持株会社化、シェアードサービス化含む)
【経営管理】
・管理会計設計、運用支援
・投資、資金マネジメント設計、運用支援
書籍
スキル・マトリックスの作成・開示実務
2021年12月/中央経済社/2,900円+税
ボード・サクセッション
2021年3月/中央経済社/2,700円+税
グループ・ガバナンスの実践と強化
2020年3月/税務経理協会/2,800円+税
葛藤するコーポレートガバナンス改革(共著)
2017年10月31日/きんざい/2,700円+税
「協創」のグループ経営(共著)
2016年/中央経済社
インフラ産業2014-2023(共著)
2013年/日経BP未来研究所
デューデリジェンス実践入門
2013年/日本実業出版社
Q&A会社のしくみ50(共著)
2011年/日本経済新聞出版社
業界地図2011(共著)
2011年/星美堂出版
資金調達完璧マニュアル(共著)
2008年/スバル舎リンケージ
グループ経営力を高める本社マネジメント(監修)
2010年/中央経済社
執筆論文・記事
(インフラ産業関係)
/
「内なるグローバル化」が競争力を強化する
2014年/日建連
インドにおける事業機会の創造を目指して
2011年/日刊建設工業新聞社
建設業を取り巻く3つの構造変化
2010年/週刊東洋経済
一括請負は制度疲労
2010年/日経コンストラクション
地域建設業のあり方再考
2009年/地方行政
CM方式がゼネコンを再生する
2008年/週刊エコノミスト
ゼネコン ~過当競争で果てしなき消耗戦
2007年/週刊エコノミスト
新たな業界再編への期待
2005年/日刊建設工業新聞
大手建設会社もCMへ関与せよ
2003年/日経コンストラクション
研究開発費は株主に返上?待ったなしの技術部門改革
2002年/週刊ダイヤモンド
ゼネコン再編の最大のメリットは金融支援
2002年/週刊ダイヤモンド
(グループ経営関係)
/
物流企業におけるグループ経営
2016年/物流ニッポン
企業価値を高める買収マネジメントの実務 全4回
2011年/東洋経済新報社THINK! №37~40
戦略論とフレームワークの俯瞰から経営戦略の方法論を理解する
2010年/東洋経済新報社THINK! №34
グループ経営時代のリスクマネジメント(全3回)
2008年/日刊工業新聞
持株会社経営における経理・財務部門のあり方
2004年/旬刊経理情報
シェアードサービス不成功の要因
2003年/旬刊経理情報
キャッシュフロー経営と財務部門の役割(共著)
2003年/旬刊経理情報
政府委員、外部活動等
- 東京都都政改革アドバイザリー会議政策評価分科会 専門調査委員(2019年~)
- 公正取引委員会「業務提携に関する検討会」 委員(2018年~2019年)
- 東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会 委員(2017年~)
- 早稲田大学理工学術院非常勤講師(2011年~)
コメント
ビジネスモデルの変化、グローバル展開の拡大、そしてそれらを実現するためのM&Aの推進など企業活動が多様化するにつれ、グループ経営が高度化・複雑化しております。また、近年のガバナンス重視の姿勢は当然ではありますが、グループ全体で対処すべき重要な課題です。グループ経営が企業経営の所与となった現在、マネジメントとそれをサポートする組織のありかたを再度見直しする時期に来ているとともに、グループ経営における計画策定、最適なマネジメントシステム構築および、M&Aやグループ企業再編などの課題を点検し、再構築する時期に来ているのではないでしょうか。現在は、これらの取組をご支援することで、クライアントの企業価値向上に貢献できればと考えております。
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