医療・介護・ヘルスケア
病院
経営改善、人事・組織から再生、M&Aまで支援します
病院経営は短期間に経営環境が変わり、舵取りを誤ると今日の勝ち組が明日の負け組みに転落しかねません。逆に、診療機能や人員体制等を刷新することでＶ字回復も不可能ではありません。
日本総研は、病院や各種関係機関への豊富な調査・コンサルティング実績に基づき、さまざまな研究成果を一元化・体系化し、経営改善、人事・組織、情報システム、購買・物流システム等の各領域において具体的な提案をするとともに、経営形態や抜本的な再生プラン、M&A等の事業戦略に至るまで専門スタッフが支援します。
さらに豊富なPFI実績等を踏まえ、病院建替えニーズにも的確にお応えします。
主要サービス
医療法人向け人材マネジメント変革支援
医療法人は国からの診療報酬が収益の源泉であり、独力での収益の拡大に限界がある業種です。そのため、適切な人員を確保して高水準の医療を提供しながら一定の利益を確保していくには、費用の大部分を占める人件費のコントロールが重要です。
日本総研は医師・看護師・コメディカルなど、各職種特性を考慮した人事処遇制度の変革を行うだけでは安定的な利益確保に向けた体制構築には不十分であると考えます。職種別の定員管理を行う仕組みの構築までサポートすることで、人員数そのものの適正化を図っていきます。人事制度・定員管理制度の両方から人件費率をコントロールして安定的に利益を確保し、職員の処遇改善に充当できる状態を目指します。
医療法人グループにおける介護保険施設の経営 ～経営人材の育成を主眼に～
介護保険施設をはじめとする社会福祉分野のさまざまな施設を展開する病院の“グループ経営”を支援します。
介護保険施設を展開する場合、個別施設で黒字化を達成することが次の事業展開へ欠かせないステップとなります。同時にこの間、経営人材の育成を平行して進めることが求められます。
私たちは、介護保険施設を展開する医療法人グループの（1）ミッションマネジメント、（2）経営戦略、（3）管理体制、（4）個別施設の事業計画、収支改善施策、（5）介護保険施設の人事・労務管理、の立案・構築を統合的にサポートします。
介護施設経営および介護職員の特殊性に配慮しながら、病院経営とのフィッティングを図ることが重要であり、グループ経営の高度化を推進します。
介護保険施設の人事・労務管理
介護職員の確保をめぐる施設間の採用競争は一段と激しさを増しており、今後もこのトレンドが続くと予想されます。職員に選ばれる施設を目指して、法令遵守の徹底は当然のことながら、施設の実情に合った人事・労務管理を構築して競争力を醸成する事が重要です。
日本総研では、介護保険施設における人事・労務管理のための「介護人材マネジメントモデル」を推進しています。「キャリア・パス」を核（コア）に、賃金制度、評価制度、教育研修体系、雇用管理体制、労務管理体制、職場環境整備の6つのシステムを、施設の状況と目的に合わせて構成し、設計から導入までの支援を行います。