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研究員紹介

調査部
主任研究員

安井 洋輔

Yosuke Yasui

研究・専門分野

マクロ経済分析

注力テーマ

日本経済における中長期的な構造変化

資格

日本証券アナリスト協会 認定アナリスト(CMA)

経歴

2004年3月 東京大学経済学部卒業
2004年4月 日本銀行入行(調査統計局、金融機構局、国際局等)
2009年10月 コロンビア大学国際公共政策大学院(SIPA)卒業(Master of Public Administration)
2015年7月 内閣府(経済財政分析担当)出向(参事官補佐<上席政策調査員>)
2017年9月 (株)日本総合研究所調査部 マクロ経済研究センター 国内経済グループ
2019年7月 調査部 経済構造の変化と課題プロジェクト、現在に至る
「略歴書」英字(PDF:220KB)はこちらから


活動実績

書籍

予想インフレ率の予測力(共著)安達誠司・飯田泰之編著『デフレと戦う─金融政策の有効性 レジーム転換の実証分析─』第9章
2018年/日本経済新聞出版社/4,000円+税

『平成29年版 経済財政白書─技術革新と働き方改革がもたらす新たな成長─』(第3章担当)
2017年/日経印刷株式会社/2,100円+税

『日本経済2016-2017-好循環の拡大に向けた展望-』(第2章担当)
2017年/日経印刷株式会社/1,143円+税

『平成28年版 経済財政白書─リスクを越えて好循環の確立へ─』(第1章第2節及び第2章担当)
2016年/日経印刷株式会社/2,000円+税

『日本経済2015-2016-日本経済の潜在力の発揮に向けて-』(第1章担当)
2016年/日経印刷株式会社/1,143円+税

執筆論文・記事


日本経済の鍵を握る中小企業
2022年5月/日本FP協会「FPジャーナル 2022年5月号(第268号)」

リカレント教育、取り巻く制度改革の必要性 職業情報、ジョブ型雇用、個人への公的支援(PDF:976KB)
2022年6月27日号/金融財政ビジネス

地域経済の「雇用なき回復リスク」にどう向き合うか
2021年4月27日/週刊金融財政事情

【特集】アフター・コロナにおける地域雇用の創出に向けた課題(PDF:1285KB)
2021年1月号/月刊「地方議会人」

シニア就業拡大は日本経済にプラス スキルの継続習得が有効な人生戦略
2020年7月/日本FP協会「FPジャーナル 2020年7月号(第246号)

シニアにこそ職業訓練を
2018年12月5日/日本経済新聞2018年12月5日号 私見卓見

インフレ目標と賃上げ-構造VARモデルによる分析
2018年7月発行/内閣府経済社会総合研究所「Economic & Social Research No.21 2018年夏号」

ワンルームマンション税の導入を-過熱する狭小貸家建設-
2018年/気鋭の経済論点 日経ビジネス2018年3月26日号

狭小貸家建設と潜在需要(共著)
2018年/季刊 住宅土地経済 No. 108, 2018 Spring

第4次産業革命における新規技術と企業の生産性(共著)
2017年/内閣府経済財政分析ディスカッション・ペーパー DP/17-05

予想インフレ率の予測力(共著)
2017年/New ESRI Working Paper No.43

貸家建設と潜在需要(共著)
2017年/内閣府経済財政分析ディスカッション・ペーパー DP/17-01

フルタイム労働者の賃金上昇ペースが遅い背景に関する一考察(共著)
2016年/内閣府マンスリー・トピックス No.49

Long-term interest rates and bank loan supply: Evidence from firm-bank loan-level data(共著)
2016年/Bank of Japan Working Paper No.16-E-2

企業の資本コスト動向(共著)
2015年/内閣府マンスリー・トピックス No.46

必需品価格の上昇が消費に与える影響について (共著)
2015年/内閣府マンスリー・トピックス No.44

From Lombard Street to Avenida Paulista: Foreign Exchange Liquidity Easing in Brazil in Response to the Global Shock of 2008-09(共著)
2009年/IMF Working Paper 09/259

A Note on Japanese Household Debt: International Comparison and Implications for Financial Stability(共著)
2009年/BIS Paper No. 46


政府委員、外部活動等

  • 厚生労働省独立行政法人評価に関する有識者会議(労働WG)構成員(2021年~)

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