調査部
主任研究員
安井 洋輔
Yosuke Yasui
研究・専門分野
マクロ経済分析
注力テーマ
日本経済における中長期的な構造変化
所属学会
デジタル人材育成学会
経歴
2004年3月 東京大学経済学部卒業
2004年4月 日本銀行入行（調査統計局、金融機構局、国際局等）
2009年10月 コロンビア大学国際公共政策大学院（SIPA）卒業（Master of Public Administration）
2015年7月 内閣府（経済財政分析担当）出向（参事官補佐＜上席政策調査員＞）
2017年9月 （株）日本総合研究所調査部 マクロ経済研究センター 国内経済グループ
2019年7月 調査部 プロジェクトチーム、現在に至る
2024年3月 千葉大学大学院人文公共学府博士後期課程修了、博士（経済学）
「略歴書」英字（PDF：224KB）
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活動実績
書籍
予想インフレ率の予測力（共著）安達誠司・飯田泰之編著『デフレと戦う─金融政策の有効性 レジーム転換の実証分析─』第９章
2018年／日本経済新聞出版社／4,000円＋税
『平成29年版 経済財政白書─技術革新と働き方改革がもたらす新たな成長─』（第３章担当）
2017年／日経印刷株式会社／2,100円＋税
『日本経済2016－2017－好循環の拡大に向けた展望－』（第２章担当）
2017年／日経印刷株式会社／1,143円＋税
『平成28年版 経済財政白書─リスクを越えて好循環の確立へ─』（第１章第２節及び第２章担当）
2016年／日経印刷株式会社／2,000円＋税
『日本経済2015－2016－日本経済の潜在力の発揮に向けて－』（第１章担当）
2016年／日経印刷株式会社／1,143円＋税
執筆論文・記事
ESG as a Tool for Advancing SDGs from High-Income to Low-Income Countries: Evidence from Matched Data of Japanese Central Headquarters and Overseas Subsidiaries（共著）
2024年／ESRI Discussion Paper No.390.
デジタル人材の育成・確保に向けた課題（PDF：924KB）
2024年1月15日号／金融財政ビジネス
円滑な労働移動に求められる制度改革 
2023年3月／一般社団法人日本経済団体連合会「月刊経団連 2023年3月号」
日本経済の鍵を握る中小企業
2022年5月／日本FP協会「FPジャーナル 2022年5月号（第268号）」
リカレント教育、取り巻く制度改革の必要性 職業情報、ジョブ型雇用、個人への公的支援（PDF：976KB）
2022年6月27日号／金融財政ビジネス
地域経済の「雇用なき回復リスク」にどう向き合うか
2021年4月27日／週刊金融財政事情
【特集】アフター・コロナにおける地域雇用の創出に向けた課題（PDF：1285KB）
2021年1月号／月刊「地方議会人」
シニア就業拡大は日本経済にプラス スキルの継続習得が有効な人生戦略
2020年7月／日本FP協会「FPジャーナル 2020年7月号（第246号）
シニアにこそ職業訓練を
2018年12月5日／日本経済新聞2018年12月5日号 私見卓見
インフレ目標と賃上げ－構造VARモデルによる分析
2018年7月発行／内閣府経済社会総合研究所「Economic & Social Research No.21 2018年夏号」
ワンルームマンション税の導入を－過熱する狭小貸家建設－
2018年／気鋭の経済論点 日経ビジネス2018年3月26日号
狭小貸家建設と潜在需要（共著）
2018年／季刊 住宅土地経済 No. 108, 2018 Spring
第４次産業革命における新規技術と企業の生産性（共著）
2017年／内閣府経済財政分析ディスカッション・ペーパー DP/17-05
予想インフレ率の予測力（共著）
2017年／New ESRI Working Paper No.43
貸家建設と潜在需要（共著）
2017年／内閣府経済財政分析ディスカッション・ペーパー DP/17-01
フルタイム労働者の賃金上昇ペースが遅い背景に関する一考察（共著）
2016年／内閣府マンスリー・トピックス No.49
Long-term interest rates and bank loan supply: Evidence from firm-bank loan-level data（共著）
2016年／Bank of Japan Working Paper No.16-E-2
企業の資本コスト動向（共著）
2015年／内閣府マンスリー・トピックス No.46
必需品価格の上昇が消費に与える影響について （共著）
2015年／内閣府マンスリー・トピックス No.44
From Lombard Street to Avenida Paulista: Foreign Exchange Liquidity Easing in Brazil in Response to the Global Shock of 2008-09（共著）
2009年／IMF Working Paper 09/259
A Note on Japanese Household Debt: International Comparison and Implications for Financial Stability（共著）
2009年／BIS Paper No. 46
政府委員、外部活動等
- 内閣府経済社会総合研究所研究協力者（2022年12月～）
- Indo-Pacific Civil Society Forum, Member (2022年10月～）
- 厚生労働省独立行政法人評価に関する有識者会議（労働ＷＧ）構成員（2021年４月～）
- 参議院予算委員会調査室 客員調査員（2023年６月～12月）
研究員のコラム・レポート
- 2024年07月19日
- アニメ産業における供給面の課題
リサーチ・レポート No.2024-010 - 2024年05月24日
- 時間外労働の上限規制と企業の生産性
JRIレビュー Vol.4,No.115 - 2024年01月09日
- わが国アニメ産業の現状と課題
リサーチ・フォーカス No.2023-043 - 2023年11月01日
- わが国企業のESG 経営と海外現地法人の生産性－ESG 経営でグローバル・サウスの持続可能な成長と海外での稼ぐ力の二兎を追え－
JRIレビュー Vol.8,No.111 - 2023年04月19日
- コスト・プッシュ型労働移動と雇用・賃金・生産性 －小泉内閣における建設業雇用の縮小期を参考に－
JRIレビュー Vol.4,No.107 - 2023年04月05日
- デジタル人材の育成と各産業への配置を
リサーチ・フォーカス No.2023-002 - 2023年03月30日
- コスト・プッシュ型労働移動とリスキリング
リサーチ・レポート No. 2022-018 - 2022年11月09日
- 産業ニーズを反映した職業教育訓練を ― ニュージーランドの例に見るその具体像 ―
リサーチ・フォーカス No.2022-044 - 2022年09月21日
- 高齢者の雇用延長が若年者の雇用機会に与える影響
JRIレビュー Vol.8,No.103 - 2022年03月23日
- リカレント教育を促進するための制度的な課題について
リサーチ・レポート No.2021-024 - 2022年03月23日
- 円滑な労働移動を実現する制度改革の方向性ー情報提供、雇用制度、教育支援の一体改革が不可欠
ビューポイント No.2021-013 - 2021年12月15日
- アフター・コロナにおける中小企業の回復に向けた課題－世界金融危機後の中小企業の回復過程を参考に
リサーチ・レポート No.2021-023 - 2021年11月19日
- アフター・コロナにおける中小企業の回復に向けた課題ー世界金融危機後の中小企業の回復過程を参考に
JRIレビュー Vol.11,No.95 - 2021年09月30日
- 社会人の学び直しの充実に向けた提言ー誰もが働きながら大学・大学院でupskillingできる社会の実現を目指して
JRIレビュー Vol.10, No.94 - 2021年03月29日
- コロナ危機下なぜ企業倒産は増えないのかー政府支援策とキャッシュ積み上げで4,000 件抑制
リサーチ・フォーカス No.2020-047 - 2021年03月05日
- わが国企業のキャッシュ保蔵行動に関する一考察ー生産性向上に向け、創造型R&D投資・ソフトウェア投資の拡大を
JRIレビュー Vol.5,No.89 - 2021年02月04日
- マクロ統計から考える企業のキャッシュ保蔵行動－アベノミクス以降の低成長を繰り返さないために
リサーチ・レポート No.2020-035 - 2021年01月27日
- デジタル化による雇用の構造変化ー官民を挙げた労働移動の円滑化とデジタル人材育成が急務
JRIレビュー Vol.2,No.86 - 2020年08月03日
- 見える化が不十分な日本版O-NETー職業・賃金情報などの拡充で転職に有効なツールにしていく必要
リサーチ・フォーカス No.2020-014 - 2020年07月08日
- デジタル化による雇用の構造変化－アフター・コロナを見据えたデジタル人材育成が急務
リサーチ・レポート No.2020-014 - 2020年05月14日
- 官民を挙げてシニア向けリカレント教育の充実を（PDF：576KB）
- 電機連合NAVI No.74（2020年Ⅱ号） - 2020年05月13日
- わが国とニュージーランドのシニア就業を巡る環境の比較－働く意欲の維持と働きやすい環境の整備が鍵
JRIレビュー Vol.5,No.77 - 2020年02月18日
- 高齢者雇用をめぐる課題と展望（PDF：301KB）
- 生産性新聞2020年2月15日付 - 2019年12月10日
- アメリカの景気拡大と低インフレの併存－アマゾン効果によってインフレ率は▲0.1％ポイント下振れ
JRIレビュー Vol.11,No.72 - 2019年12月10日
- リカレント教育によるシニアの就労促進効果の検証－傾向スコアマッチングによる差の差の推計
JRIレビュー Vol.11,No.72 - 2019年10月25日
- 米国の景気拡大と低インフレの併存－アマゾン効果によってインフレ率は▲0.1％ポイント下振れ
リサーチ・レポート No.2019-011 - 2019年06月21日
- わが国の内需牽引力は高まったか？（PDF：760KB）
リサーチ・フォーカス No.2019-010 - 2019年03月04日
- わが国の設備投資は過剰か？～金額・ペースともに拡大余地は大～（PDF：765KB）
リサーチ・フォーカス No.2018-048 - 2018年10月02日
- シニア就業促進のための課題（PDF：979KB）
リサーチ・フォーカス No.2018-032 - 2018年10月01日
- 住宅の駆け込み需要をどうみるか（PDF：249KB）
リサーチ・アイ No.2018-013 - 2018年07月30日
- 足許の物価上昇率はなぜ鈍いのか（PDF：912KB）
リサーチ・フォーカス No.2018-020 - 2018年07月19日
- 【一言】貸家需給の適正化に課税の活用を（PDF：116KB）
- 生産性新聞2018年07月15日付 - 2018年06月18日
- 【一言】労働力の主体的な発掘・育成を（PDF：117KB）
- 生産性新聞2018年06月15日付 - 2018年06月18日
- 【一言】インフレ目標達成に必要な視点（PDF：111KB）
- 生産性新聞2018年05月15日付 - 2018年03月01日
- 【日銀の金融政策検証シリーズ No.2】インフレ目標実現のための課題―継続的な春闘賃上げ３％で2021 年中のインフレ２％が視野に―（PDF：1115KB）
リサーチ・フォーカス No.2017-035 - 2018年01月10日
- 【日銀の金融政策検証シリーズ No.1】日本銀行のETF買入政策が株価に与えた影響 －足許1,900円の押し上げ効果－（PDF：252KB）
リサーチ・アイ No.2017-030 - 2017年11月29日
- わが国株価の要因分解－９月下旬以降の株価上昇は、米株高と円安だけでは説明困難（PDF：844KB）
リサーチ・フォーカス No.2017-026 - 2017年10月13日
- 過熱が続く貸家建設とその抑制策－ワンルームマンション税の導入は有力な選択肢（PDF：540KB）
リサーチ・フォーカス No.2017-021