活動実績

プロジェクト

【サステナビリティ/ESG/SDGsにかかる戦略策定】
・長期ビジョン・目標・KPI策定
・マテリアリティ特定
・中期経営計画へのサステナビリティ/ESG要素の組み込み
【ESGリスク/マネジメントスキーム構築】
・サステナビリティ/ESGリスク・機会の特定
・気候変動リスク対応（TCFD対応）、自然関連リスク対応（TNFD対応）
・人権リスク対応（人権方針策定、人権デューデリジェンス等）
・化学物質リスク対応
・サプライチェーン／バリューチェーンにおけるリスクマネジメントスキーム構築
・ISO14001構築/環境監査
【ESG格付・情報開示】
・DJSI/FTSE/MSCI/CDP　他多数
・統合報告書/サステナビリティレポート等作成

執筆論文・記事

2023年度版 主要18業種分析目利きのポイント（物流・運輸）
2023年5月1日／月刊金融ジャーナル　2023.5

【羅針盤】物流業界におけるサステナビリティ経営の在り方⑤「人的資本」価値を最大化
2023年1月31日／物流ニッポン

【羅針盤】物流業界におけるサステナビリティ経営の在り方④自然関連リスクに対応
2022年12月27日／物流ニッポン

【羅針盤】物流業界におけるサステナビリティ経営の在り方②温暖化対策開示企業が増加
2022年8月30日／物流ニッポン

【羅針盤】物流業界におけるサステナビリティ経営の在り方①国内企業、取り組み加速
2022年6月28日／物流ニッポン

企業に関連するSDGsを巡る最新動向と事業機会の獲得に向けたヒント
2022年1月31日／SDGsの経営・事業戦略への導入と研究開発テーマの発掘、進め方（発行：（株）技術情報協会）

【環境・エネルギー・資源動向の行方　日本総研の眼】コーポレートガバナンス･コードの改訂案公開サステナビリティ対応がより求められる時代に
2021年5月10日／日刊自動車新聞

TCFD開示から読む未来の姿 企業が連携して進める気候変動対応
2021年4月1日／月刊 事業構想2021年5月号（発行：事業構想大学院大学 出版部）

【環境・エネルギーの新潮流 日本総研の眼】カーボンニュートラルを起点としたESG経営の更なる強化
2021年2月20日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流 日本総研の眼】新型コロナウイルスを契機とした企業のESG対応
2020年5月16日／日刊自動車新聞

コロナ禍で変化する環境・社会のリスクとガバナンス
2020年9月4日／季刊 環境会議2020年秋号（発行：事業構想大学院大学 出版部）

【環境・エネルギーの新潮流 日本総研の眼】企業に求められる気候変動対応～TCFDを中心に～
2020年4月4日／日刊自動車新聞

ISO14001改訂が契機　環境と経営の一体化が進む
2015年9月／環境会議2015年秋号

GHG排出削減取り組みと投資行動との関連性～主要な民間調査に対する情報開示～
2014年／情報システム学会　第10回全国大会・研究発表大会

GHG排出削減取組みと投資家行動との関連性～CDPを活用した気候変動情報の分析～
2014年／日本経営工学会平成26年度秋季研究大会

企業の環境情報開示～カーボン・ディスクロージャー（１）環境格付けを行うCDPとその活動
2013年4月／IR-COM

その他活動実績

【講演・セミナー】
・「『データから見るコーポレートガバナンス改革への取組状況』―TOPIX100企業におけるガバナンス構造、サステナビリティ・人的資本の情報開示分析を踏まえて―」（一般社団法人日本取締役協会コーポレートガバナンス・アップデートセミナー、2023年9月）
・「これからの企業において求められる気候変動対応」（環境ビジネスオンラインEXPO、2050年脱炭素社会の実現へ、2020年12月）
・「カーボンマネジメント 基礎講座 TCFD 準備編」（環境ビジネスオンライン、2021年6、9、12月、2022年2月）
・「気候変動・カーボンニュートラル関連動向と企業における対応～コーポレートガバナンス・コード/TCFD対応のポイント紹介及びこれらの動向を踏まえたビジネスチャンスの創出に向けて～」（日本計画研究所、2021年7月）
・「CGC改訂により求められるTCFD・サステナビリティ対応」（日本総研、コーポレートガバナンス改革を新たな価値創造へ（第3回）、2021年7月）
・「気候変動・カーボンニュートラル関連最新動向とこれらを踏まえたESG対応について」（宇部コンビナート省エネ・温室効果ガス削減研究協議会、2021年11月）

コメント

近年、企業におけるESG（環境・社会・ガバナンス）の重要度は高まっています。企業において、①何がESGの課題であるか（What）、また、②どのように解決するか（How）について、お客様目線に立ったコンサルティングを行うことを心がけています。
ESG、SDGs等の対応に関してお困りの際はお気軽にお問い合わせください。

研究員のコラム・レポート

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【日本総研　サステナビリティ・人的資本 情報開示状況調査（2023年度）】第4回　サステナビリティ編②
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【日本総研　サステナビリティ・人的資本 情報開示状況調査（2023年度）】第2回　サステナビリティ編①
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【日本総研　サステナビリティ・人的資本 情報開示状況調査（2023年度）】第1回　調査の背景・概要
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