活動実績

プロジェクト

地方創生・地方再生にかかるコンサルティング
スマートシティ推進にかかるコンサルティング
ヘルスケア新規事業創出支援コンサルティング
行政経営支援コンサルティング
システム化戦略支援コンサルティング
ふるさと納税事業支援コンサルティング
要保護児童、孤立・孤独にある方等の自立支援
他多数

書籍

モビリティ変革コンソーシアムによる「スマートシティへの挑戦」（共著）
2022年4月27日／LIGARE

未来につなげる地方創生（共著）
2016年10月10日／日経BP社

Designing and Delivering Dementia Services
2013年5月3日／Wiley-Blackwell

医療経営白書(共著）
2008年／日本医療企画

執筆論文・記事

日経グローカル「（連載）地方都市が目指すべきスマートシティ」
2021年10月～／日本経済新聞社

地方行政「（連載）人口減少時代の地域経営」
2019年11月～／時事通信社

保健予防事業のアウトソーシング最前線
2007年3月～2008年5月／医学書院「公衆衛生」(月刊誌）

特定健診等の義務化と検診事業主が克服するべき課題
2008年／ME振興会「新医療」

政府委員、外部活動等

• 法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科（MBA）兼任講師
• 東京都健康長寿医療センター（東京都老人総合研究所）協力研究員
• 大分県杵築市役所市長直轄シティマネージャー（政策推進課長）（地方創生人材支援制度第一期）2015～2016年度
• 大分県杵築市役所市長直轄シティマネージャー（参与）2017～2020年度
• 大分県杵築市市役所業務アドバイザー2021年度～

研究員のコラム・レポート

2022年04月11日

「地方版認知症官民協議会」の普及・設置に向けたモデル事業に関する調査研究事業
オピニオン

2021年04月12日

認知症に関する官民連携プラットフォームの普及に向けた調査研究事業
オピニオン

2020年08月18日

新型コロナウイルス感染症に負けない行政サービスの提供と準備
オピニオン

2020年04月10日

認知症に関する官民連携プラットフォーム構築に関する調査研究事業
オピニオン

2019年04月10日

認知症施策における官民連携の好事例に関する調査研究事業
オピニオン

2019年02月01日

「官民人材循環」戦略が地域経営を持続可能に
日本総研ニュースレター

2017年06月01日

人のつながりの再生・活用が 地方創生を加速させる
日本総研ニュースレター 2017年6月号