リサーチ・コンサルティング部門
シニアマネジャー
國澤 勇人
Hayato Kunisawa
研究・専門分野
デジタルガバナンスの高度化、DX推進に必要な組織・人材戦略の検討と実行
・DX推進に必要な機能整理と人材戦略の検討
・DX推進に必要な人材の採用・育成計画の立案と実行
・DX銘柄、DX認定への対応
・組織内におけるリスキリングの計画策定と実行
取締役・執行役員制度の改革
・取締役・執行役員の指名戦略・報酬戦略の検討と実行
・社長・CEOのサクセッションプラン・選解任基準の設計
・指名委員会・報酬委員会の設計・運営
・取締役会の実効性評価
人的資本経営の推進
・経営戦略と連動した人材戦略の立案
・人的資本の可視化と開示
・人材確保戦略、人材採用戦略の立案・構築
・人事制度構築、育成体系整備
・データを活用した人材マネジメント
組織開発
・ワークショップによる若手・中堅人材・管理職の意識改革
・LEGO®SERIOUS PLAY®メソッドと教材を活用した組織開発ワークショップ
経歴
日本総研入社後、企業法務・人事の実務経験を経て、デジタルガバナンスの高度化、取締役・執行役員制度の改革、人的資本経営の推進、組織開発領域のコンサルティングに従事。
活動実績
書籍
進化する人事部 次代に向けた役割・機能変革の視点
2021年7月/労政時報・共著
コンサルタントが現場から語る 人事・組織マネジメントの処方箋
2020年11月/労政時報・共著
執筆論文・記事
「人的資本の開示をめぐる課題にどう対応するか」
2023年8月/「労政時報」第4061(共著)
「注目される人的資本経営ー企業における取組状況とこれからの取締役会に求められる役割」
2023年4月号/一般社団法人日本取締役協会 機関誌「Corporate Governance」Corporate Governance」
「2022年人的資本の開示が日本企業に求めるもの」
2022年11₋12月号/一般社団法人日本IR協議会 機関誌「IR-COM」
「人的資本の開示に関する動向と実務上のポイント」
2022年10月/「労政時報」第4044(共著)
【明日への力】「DX推進人材」をめぐる2つの誤解 ストーリーなき人材育成
2021年10月21日/三友新聞
【明日への力】「DX推進人材」をめぐる2つの誤解 DX推進に必要な3つの機能
2021年9月16日/三友新聞
「研究開発部門におけるDX推進人材のあり方」
2021年6月/技術開発協会「研究開発リーダー」
「“HRプロフェッショナル”の確立による人事部機能の変革を~より能動的なアクションで会社を成長に導くための処方箋~」
2020年10月/一般財団法人労務行政研究所「労政時報」第4002
その他活動実績
【講演】
・京都大学 情報学研究科 「ビジネスにおける情報学の実践」 (2018年)
・「企業におけるDX人材育成」(2019年、神戸市・神戸大学)
・「HR領域の課題をデータ活用で乗り越える ~具体的施策と事例紹介~」(2020年、日本総研・FRONTEO共催セミナー)
・「役員報酬制度改定・運用の徹底解説」(2021年、SMBC人事ソリューションWEBセミナー)
・「今求められる人的資本経営~ISO30414の本質と人事KPI活用への第一歩~」(2021年、株式会社電通国際情報サービス セミナー)
・「DXを導入・活用するための組織体制と人材育成」(2022年、技術情報協会セミナー)
・「人的資本経営の基礎と実務上のポイント」(2022年、SMBCコンサルティングセミナー)
・「人的資本経営の推進 2つの実践~人的資本の開示・経営戦略と連動した人材戦略の実践~」(2022年、三井住友銀行・日本総合研究所共催セミナー)
・「役員報酬・役員指名の実務上のポイント」(2023年、SMBCコンサルティングセミナー)
・「人的資本への投資と企業価値向上との関係性を示すIR活動」(2023年、一般社団法人日本IR協議会IR特別講座)
・「人的資本経営の現在地と次の一手」(2023年、三井住友銀行・日本総合研究所共催セミナー)
・「『データから見るコーポレートガバナンス改革への取組状況』―TOPIX100企業におけるガバナンス構造、サステナビリティ・人的資本の情報開示分析を踏まえて―」(2023年、一般社団法人日本取締役協会コーポレートガバナンス・アップデートセミナー)
・「人的資本への投資と企業価値向上との関係性を示すIR活動」(2024年3月、一般社団法人日本IR協議会IR特別講座)
研究員のコラム・レポート
- 2024年10月25日
- 【人的資本経営ステークホルダー調査 ―「対話」としての人的資本開示―(2024年度)】第3回 投資家インタビュー
オピニオン - 2024年09月30日
- 【人的資本経営ステークホルダー調査 ―「対話」としての人的資本開示―(2024年度)】第2回 人的資本の投資対効果の開示に関する実態調査
オピニオン - 2024年07月29日
- 【人的資本経営ステークホルダー調査 ―「対話」としての人的資本開示―(2024年度)】第1回 調査の背景・概要
オピニオン - 2023年08月30日
- 【日本総研 サステナビリティ・人的資本 情報開示状況調査(2023年度)】第5回 人的資本編②
オピニオン - 2023年08月08日
- 【日本総研 サステナビリティ・人的資本 情報開示状況調査(2023年度)】第3回 人的資本編①
オピニオン - 2023年07月20日
- 【日本総研 サステナビリティ・人的資本 情報開示状況調査(2023年度)】第1回 調査の背景・概要
オピニオン - 2022年07月27日
- 役員報酬におけるESG指標採用状況の実態調査(前編)
オピニオン - 2022年05月16日
- 人的資本に関する情報開示の動向(後編)
―2021年末時点のTOPIX100企業のコーポレート・ガバナンスに関する報告書をもとに―
オピニオン - 2022年03月31日
- 任意に設置する指名委員会の実態調査(前編)―TOPIX100企業の2021年12月末時点のコーポレート・ガバナンス報告書をもとに―
オピニオン - 2022年03月17日
- 人的資本に関する情報開示の動向(前編)
―2021年末時点のTOPIX100企業のコーポレート・ガバナンスに関する報告書をもとに―
オピニオン