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研究員紹介

リサーチ・コンサルティング部門
プリンシパル

林 浩二

Koji Hayashi

研究・専門分野

人事労務管理、労使関係

注力テーマ

戦略人事、人事制度改革、グループ人事管理、タレントマネジメント、人事部機能の変革

所属学会

日本労務学会、アメリカ人材マネジメント協会(SHRM)

経歴

京都大学経済学部卒業、コーネル大学大学院修了(労使関係修士)
厚生労働省を経て日本総合研究所。人事労務管理を専門フィールドとし、国内系から外資系まで幅広い企業において人事制度改革を支援。コンサルティング実績は、製造業、建設業、商社、銀行、IT産業、小売業、サービス業、広告業、メディア業界など多数。


活動実績

プロジェクト

【人事制度改革・導入支援】
製造業(電気機器、機械、金属製品、化学、自動車部品、食品ほか)、総合建設業、商社、小売業、IT産業、スポーツ施設提供業、教育サービス業、外食産業、旅館・ホテル、広告業、出版社、新聞社、テレビ放送局など多数
【グループ人事戦略・制度統合支援】
電気機器(純粋持株会社のグループ人事)、メディア産業(事業持株会社のグループ人事)、小売業(グループ人事戦略・制度統合)、総合建設業(制度統合)、食品(制度統合)など多数
【スキル基準、資格検定制度の構築支援】
業種別「職業能力評価基準」の作成・整備(製造業、小売業、金融業、サービス業など多数)、資格検定制度の立ち上げ支援(フィットネス産業など)

書籍

コンサルタントが現場から語る 人事・組織マネジメントの処方箋
2020年11月/労務行政/2,860円(税込)

基本と実務がぜんぶ身につく 人事労務管理入門塾
2019年5月/労務行政/3,980円(税別)

進化する人事制度 「仕事基準」人事改革の進め方
2016年3月/労務行政/2,750円(税別)

執筆論文・記事


テレワーク・在宅勤務者の人事評価を適正に行うための改善策
2021年6月/労政時報(4015号)

ジョブ型雇用とテレワークの関係性を探る
2021年4月/月刊 企業実務(2021年4月号)

テレワーク時代の新しいパフォーマンス・マネジメント
2021年3月/月刊 経団連(2021年3月号)

コロナ禍から考える これからの人材・組織マネジメント
2021年2月/商工金融(2021年2月号)

“HRプロフェッショナル”の確立による人事部機能の変革を
2020年10月/労政時報(4002号)

リターン雇用・カムバック採用制度の設計・運用実務
2019年6月/労政時報(3974号)

パートタイマーの定着・活用を促す評価制度の在り方
2018年5月/労政時報(3951号)

人事制度の効果測定をどう進めるか
2017年9月/労政時報(3936号)

育成型ローテーションの今日的課題と運用上のキーポイント
2015年9月/労政時報(3895号)

仕事基準の人事改革 - 「役割等級制度」を形づくる
2015年2月/労政時報(3882号)

これからの人材戦略を組み立てる 人材・雇用ポートフォリオに基づく戦略策定プロセスと展開
2012年1月/労政時報(3814号)

その他活動実績

【セミナー講師】
シナジー創出に向けたソーシャルキャピタルマネジメントの戦略的推進法(2005年)
労働時間管理のコンプライアンスに対応する管理・監督者層の人事・労務マネジメント(2008年)
社内公募制・FA制度の設計・見直し(2009年)
戦略を推進し組織改革を促す人事部の新しい役割(2012年)
ポスト・コロナ時代のパフォーマンス・マネジメント(2020年)ほか多数


コメント

大学を卒業して以降、一貫して雇用・労働・人事・労務のフィールドでキャリアを積んできました。社員と会社双方が成長を実感できるwin-win型の人材マネジメントの実現に向けて取り組みを進めています。


研究員のコラム・レポート

2021年05月10日
2020年11月27日
2020年09月09日
2020年05月11日
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