Benefits 待遇・福利厚生

#環境・制度

性別、年齢、ライフステージの変化に関わらず、全社員が安心して働き、最大限の能力を発揮できる環境づくりを推進。
ワークライフバランスの実現をサポートします。

統計

2026年3月末時点

女性管理職比率

採用比率（新卒）

2026年入社女性 34%

男性

女性

テレワーク実施頻度（平均）

男性育児休暇取得率

94.7

平均 62 日

手当等

有給休暇

日/年

子ども休暇

子ども
一人当たり

日/年

（4歳～中学校卒業までは5日/年）

契約社宅制度

関西圏は5.5万円支給

万円

（3年目以降3万円（関西圏は2.5万円）支給）

独身寮

万円～

（自己負担額）

資格取得報奨金制度

万円

（高度情報処理技術者試験、他合格）

ワークスタイル手当

千円/月

Health Support
Initiatives 健康支援の取り組み

「健康」は、社員が自分らしく力を発揮し、持続的に成果を出していくための大前提です。日本総研では、健康・ウェルネスを意識した「メリハリある働き方」を推進しています。
制度や職場環境の整備を通じて、誰もが働きやすく、健康を維持できる職場づくりに取り組んでいます。
働き方においては、社員一人ひとりのライフスタイルや価値観を尊重し、時間や場所に縛られない柔軟な選択肢を広げてきました。

それぞれが自分に合った働き方を選び、成果を出せるような環境づくりを進めています。
健康面では、すべての社員が心身ともにいきいきと安心して働けるよう、コンディションに応じた多様なサポート体制を整えています。
日々の健康維持から予防、メンタルヘルスケアに至るまで、幅広い取り組みを通じて、社員一人ひとりの「はたらく土台」を支えています。

コンディションの最大化

ヘルスリテラシー向上に関する情報発信

当社医療職による健康コラム発信
専門家によるランチタイムセミナー

健康行動支援プログラムの展開

健康支援アプリ展開
マインドフルネスプログラム　等

興味喚起につながるイベント等開催

健康意識醸成イベント
JRI Well-Being Radio配信

予防、早期発見・早期治療

健康診断、検診補助制度
ストレスチェック
二次検診・特定保健指導の積極勧奨

治療

治療と仕事の両立制度
治療専念期間における各種制度（欠勤・休職等）

Work-life Balance support 両立支援の充実強化

育児・介護と仕事の両立支援も、日本総研が力を入れている分野の一つです。
2025年度には、男性育休取得率が94.7％という高い水準に到達。育休からのスムーズな復帰を支援するため、以下のようなサポートを充実させています。
また、「介護と仕事を両立」する社員も増えてきており、急に始まる介護に備えるための「キャリアと介護の両立ブック」整備するなど支援の拡充を進めています。