調査部
主任研究員
梅津 友朗
Tomoaki Umezu
研究・専門分野
・インフラPPP
・プラントエンジニアリング
注力テーマ
・エネルギー、廃棄物、水
経歴
2004年 早稲田大学政治経済学部卒業
2006年 早稲田大学大学院経済学研究科 修士課程修了
野村證券金融経済研究所などを経て
2008年 日本総合研究所 研究員
2015年 同 副主任研究員
2019年 同 主任研究員(現在に至る)
学位
拓殖大学 博士(国際開発)
プロジェクト
官公庁、自治体、民間企業のインフラ関連事業の事業化支援、戦略構築に従事。インフラ分野としては、エネルギー、廃棄物、上下水等、幅広く手掛ける。
・経済産業省、総務省等でのエネルギー関連事業の検討
・自治体向けのインフラPPP関連のアドバイザリー業務
・民間企業に対するスマートシティ戦略、エネルギー戦略、水ビジネス戦略の検討
・ASEANを中心とした新興国のスマートシティ案件形成支援業務
書籍
中国 経済成長の罠 金融危機とバランスシート不況
2018年5月24日/日本経済新聞出版社/¥2,200+税
執筆論文・記事
中国を読む 不動産市場苦境続く 人口減が追い打ち(PDF:436KB)
2023年2月11日/産経新聞朝刊
中国を読む 「ゼロコロナ」で増え続ける潜在不良債権(PDF:442KB)
2022年11月12日/産経新聞朝刊
中国を読む 地方政府は債務危機 党大会効果も薄く(PDF:221KB)
2022年9月10日/産経新聞朝刊
視標「中国経済失速」ゼロコロナ政策終了を 景気の腰折れ避けよ(PDF:235KB)
2022年7月15日/共同通信配信
中国を読む 双循環 供給網強化と需要拡大へ(PDF:3556KB)
2020年11月2日/フジサンケイビジネスアイ
指標「中国、GDP2期連続増」日米欧に先駆け回復 成長持続へ構造調整を(PDF:257KB)
2020年10月19日配信/共同通信社
中国景気が減速を続けるなか、景気対策の本格化はあるのか
2019年10⽉26⽇/ダイヤモンド・オンライン
寄稿 米制裁下のファーウェイを支える3つの要因
2019年5月30日/ダイヤモンド・オンライン
中国の経済成長を阻む過剰債務-そのリスクと対策
2018年/世界経済評論11/12月号
社債市場からみた中国のモラルハザード問題(PDF:524KB)
2017年2月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2017 Vol.17 No.64
中国で深刻化する過剰債務問題-潜在不良債権比率と不良債権規模の推計(PDF:1,123KB)
2016年8月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2016 Vol.16 No.62
限界に向かう中国の企業債務拡大(PDF:835KB)
2015年5月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2015 Vol.15 No.57
バランスシート不況の入口に立つ中国経済(PDF:1,268KB)
2015年11月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2015 Vol.15 No.59
底上げがみられる中国の消費需要、変わる消費構造(PDF:2063KB)
2014年3月28日/日本総合研究所『JRIレビュー』2014 Vol.6, No.16
中国のシャドーバンキング-そのリスクと政府対応力をどうみるか(PDF:586KB)
2013年8月9日/日本総合研究所『リサーチ・レポート』共著
日系自動車メーカーの中国戦略(PDF:1389KB)
2013年3月25日/日本総合研究所『JRIレビュー』2013 Vol.6, No.7
投資主導成長が続く中国内陸部(PDF:846KB)
2012年11月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2012 Vol.12 No.47
中国の不動産バブル崩壊リスクは極めて少ない(PDF:1074KB)
2012年4月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2012 Vol.12 No.45
成長モデルの転換を求められる中国経済(PDF:1115KB)
2012年2月24日/日本総合研究所『Business & Economic Review』2012年3月号
“スモールハンドレッド”の中国自動車産業(PDF:1255KB)
2011年8月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2011 Vol.11 No.42
鉄鋼業からみた旺盛な中国の国内需要(PDF:870KB)
2010年4月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2010 Vol.10 No.37
自動車産業からみた旺盛な中国の国内需要(PDF:1357KB)
2011年2月/日本総合研究所『環太平洋ビジネス情報RIM』2011 Vol.11 No.40
その他活動実績
【対外発表資料】中国過剰債務問題の新たな動き債務比率が悪化する小規模企業、改善する大企業、2024年6月5日レク資料(PDF:1,405KB)
研究員のコラム・レポート
- 2022年03月15日
- 【社会・環境インフラにおける政策・事業革新】需要側の参加を通じた水道インフラの脱炭素化手法
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日本総研ニュースレター 2012年3月号