1980年以降の世界経済の実質成長率は年平均+3.5％。景気後退の目安といわれる３％を下回ったのは米国の景気後退やアジア危機等の大きな経済ショック発生時。21世紀入り後は、1980年以降の長期平均を上回る成長を実現（年平均+3.8％）。一方、足元ではコロナショックにより経済構造も変化。
当社の世界における新型コロナの感染状況の想定シナリオは「年央にピークアウト。年後半に収束。第2波、第3波があったとしても制御可能」。サブシナリオとしては「21年入り後も断続的に感染拡大が発生し、多くの国で厳格な移動制限を随時再開。第1波に匹敵する第２波、第３波が発生」。
メインシナリオでは、本年後半には世界景気はボトムアウトするものの、「Ⅴ」字回復は期待薄。むしろ、新型コロナ後の新しい経済モデルを模索するなかで、経済活動が緩やかに持ち直していく「レ」字型になる見込み。2020年の成長率は▲2.9％、21年が+5.5％。サブシナリオでは、20年が▲7.0％、21年が▲5.0％と、大恐慌型に。
上記のメインシナリオをもとに、終息後（2022～30年）の世界経済を展望すると、米中対立の一層の激化、中国の成長率低下、財政金融政策の転換、民間部門のバランスシート問題、欧州の混乱等といったネガティブ要因が山積み。そのため、2020年代の世界経済は1980年以降の長期平均を下回り、景気後退瀬戸際の年平均３％程度の弱めの成長が続く可能性大。
世界経済が再び成長を加速させるためには、デジタル化、制度・ビジネスモデルの変革、国際協調などが必要。
ポストコロナの世界経済展望 ―長期平均を下回る弱めの成長が続く―（PDF：480KB）
