新型コロナ感染拡大で景気が急激に悪化するなかでも半導体市場は好調を維持。①世界的な在宅勤務（テレワーク）・在宅講義・在宅診療の急増、②オンライン消費増加、③5G促進に向けた動きが継続、により、サーバーなどIT投資が引き続き堅調。半導体製造装置出荷は2月も前年同月比２桁増（日本＋15％、米国＋27％）。サーバーに利用されるメモリ需要も増加し、価格も上昇トレンド。
しかし、テレワークなどによる特需が継続したとしても、半導体市場は今後悪化に転じる見込み。半導体の最終製品別需要を見ると、テレワーク需要に関連するパソコンやサーバーは３割程度のシェア。過半が家計関連のスマホ、家電、車載向け。これらは世界の多くの都市でロックダウンまたは活動自粛が行われるなかで大きく落ち込み。さらに、失業率の急速な上昇が世界的に広がると見られ、食料品などいわゆる巣籠り消費を除けば、個人消費は今後大幅に悪化する公算大。
スマホや自動車を中心に耐久消費財が今後半減すると仮定すると、半導体出荷はリーマンショック時並みに落ち込む見込み。半導体の製造拠点が集まるアジアにとって大きな痛手に。今後、半導体需要が急減することで、アジア輸出全体も一時的にリーマンショック時並みに30％程度減少する可能性も。
新型コロナ不況で半導体市場は急速に悪化へ― テレワーク需要のみでは力不足、今後の消費急減は相殺できず ―（PDF：283KB）
