India Stackでは、Aadhaarをベースとする諸機能のオープンAPIが1つにまとめて提示されている。それらは目的別に、①非対面化、②ペーパーレス化、③キャッシュレス化、④個人の同意のもとでのデータ共有、という4つのレイヤーに分類されている。ユーザーは個人にかかわるデジタル・サービスを開発したいのであればIndia Stackにアクセスすればよく、また、開発したいサービスの中身に応じてレイヤー内のAPIを自由に選択したり組み合わせたりすることが出来る。
India Stackとその背後にあるAadhaarは、最初から完璧な制度として構築されたわけではない。プライバシー侵害への懸念をはじめ様々な批判に晒されるなかで、運営を続けながら改善が繰り返されてきた。
India Stackが先進国も含む海外から注目されるのは、主に以下の3点においてである。 仕組みそのもの。Aadhaarをベースとする諸機能が積極的に活用されるためのユーザー・フレンドリーな仕組みとしてIndia Stackが編み出された。 民間のイノベーション創出力を引き出そうとする姿勢。India Stackはとくに民間企業による活用を念頭に置いている。それが社会全体のデジタル化につながると期待されるためである。 提供される諸機能を公共財と捉える考え方。公共財だからこそ、India Stackの整備は中央政府が中心的に担っている。また、公共財として諸機能を開放することで、パーソナルデータが個人の同意のもと広く共有され、逆に特定企業による独占を防止するという狙いもある。