本レポートは、日本総合研究所が肥満対策と肥満症治療の重要性を整理し、現状の課題と解決策を提示するものである。肥満はBMI≧25を指し、肥満症は肥満に起因または関連する健康障害を合併し医学的減量が必要な病態と定義される。内臓脂肪蓄積は糖尿病・脂質異常・高血圧・心血管疾患・肝疾患・睡眠障害・運動器疾患など多様な合併症を招き、減量により多くの臨床アウトカムが改善する。肥満の有病率は男女で高く、経済的損失も大きい（2019年で約7.6兆円、2030年には増加推計）。
一方で、肥満対策・肥満症治療に関連する課題は多岐にわたる。社会全体に自己責任論やスティグマが根強く、医療従事者を含め、国民からの肥満症に対する認知も低い。治療面では基本となる食事・運動・行動療法の実施に専門性と人的・時間的資源が必要であり、日常診療での実施が容易ではないという課題がある。近年、GLP-1受容体作動薬など高い有効性が期待される薬剤が登場したが、最適使用推進ガイドラインにおける処方制限や、治療薬の効能または効果が限定的であり、本来、薬剤による介入が必要なすべての人に届けることができていない。
これらを踏まえ、産学官連携での包括的対策を6項目で提案する。①国民全体に対する疾患啓発・理解の促進、②かかりつけ医に対する疾患啓発・対応力の向上、③肥満症スクリーニング可能な健診内容へのアップデート、④必要とする人が適切な治療を受けるための治療パス構築、⑤肥満症治療可能施設の拡大、⑥治療アクセス向上に資するエビデンス構築、これらを総合的に進めることで、地域・年齢・社会的背景に関わらず、適切で公平な肥満症治療の提供を目指すことが求められる。
協賛：日本イーライリリー株式会社
＜本提言の帰属＞
本提言は、株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門ヘルスケア・事業創造グループが、中長期的な観点から社会貢献をしたいとの考えから、公正・公平な視点を心がけた上で意見を取りまとめ、提示するものである。
※詳細につきましては、下記のレポートをご参照ください。
【調査レポート①】
【調査レポート②】