コンサルティングサービス
経営コラム
経済・政策レポート
会社情報

会社情報

ニュースリリース

2020年06月04日

各位

株式会社日本総合研究所
特定非営利活動法人クロスフィールズ
株式会社Synamon

VR技術を活用した「社会課題の疑似体験」試験サービスを開始 ~職場内で社会課題理解の場を提供し、SDGsへの組織的対応力を強化~

  株式会社日本総合研究所(本社: 東京都品川区、代表取締役社長: 谷崎勝教、以下「日本総研」)、特定非営利活動法人クロスフィールズ(本部: 東京都品川区、代表理事: 小沼大地、以下「クロスフィールズ」)、株式会社Synamon(本社: 東京都品川区、代表取締役: 武樋恒、以下「Synamon」)は、社会課題に対する探求心の強化・共感獲得におけるVR技術の効果を検証するための試験サービス(以下「本試験サービス」)を、2020年6月4日から7月31日まで実施します。

 SDGsへの理解が着実に広がる中、多くの組織では、事業の成長とSDGsの達成を両立させるための取り組みを検討・推進するようになっています。SDGsを組織が推進するには、解決しようとしている社会課題の深刻さや解決の必要性について、関わる人員の多くが理解していることが欠かせません。
 また、社会課題への理解を深めるには、「現場」を体感することが大きな役割を果たしますが、そうした現場は職場や生活の場から離れていることがほとんどであるうえ、現場を訪問する時間と費用を人員に提供することが難しい状況です。そのため多くの組織では、組織内における人員間の知識・認識ギャップが埋まらず、SDGsへの組織的な対応を進めにくいのが現実です。

 そこで本試験サービスでは、VR(バーチャル・リアリティ)技術を活用し、社会課題が発生している現場を、職場や自宅などにおいて疑似体験させることで得られる効果を検証します。バーチャル空間での疑似体験によって、参加者が社会課題の深刻さや課題解決の必要性に対する実感、より深く課題を知ってみたいという探求心の獲得、そして特にそれらの課題に直面する人々への共感を、どの程度獲得できたかを測定します。

■本試験サービスの内容 
 (1)実施概要
  ・実施場所: 参加企業の会議室またはクロスフィールズ会議室
         ※リモート接続によるオンライン・ワークショップ
  ・実施期間: 2020年6月4日~2020年7月31日
  ・機材  : VRヘッドセットおよびVRサービス「NEUTRANS BIZ」
  ・参加企業: 株式会社日立システムズ 他数社 (計20名程度)(予定)
  ・参加者属性:
    参加者は以下の3つの属性に分け、バーチャル空間での社会課題がどの程度共感の醸成に
   寄与するかをそれぞれ検証します。
    実験群1: 社会課題の現場を体験したことはないが、SDGs等の認知・理解がある参加者
    実験群2: 社会課題の現場を体験したことはなく、SDGs等の認知・理解もない参加者
    実験群3: 社会課題の現場を体験したことがあり、SDGs等の認知・理解がある参加者(統制群)
  ・ワークショップ内容:
    ワークショップは下記の要領で実施。
    ① VR空間における360度映像の視聴による、社会課題体験(コンテンツは以下2種類)
     A) インド・バラナシ周辺の都市・農村での生活
     B) フィリピン・マニラの住居を持たない方等向けのコンテナハウスでの生活
      参加者は、VR空間内において現地の人々の目線から「暮らしの現場」を視聴します。
      それによって、現地の人々がどのような課題を抱え、どのような思いを持ちながら
      生活をしているのかを実体験に近い形で体験します。
    ② 体験結果をもとにしたワークショップの実施
       参加者が映像から得た気付きをファシリテーションによって引き出し、さらに参加者
       同士の対話を通じて理解を深めます。
 (2)体験/ワークショップの効果検証
   以下の2つの検証方法を想定しています。
    ① ワークショップ時において、VR空間を通じた現地体験による、社会課題の理解や共感の
      深度についてのディスカッションワークを実施し、対話内容を集約
    ② ワークショップ実施から一定期間後において、社会課題に対する感度についてのアンケ
      ート調査を実施


■本試験サービスの役割分担 
     日本総研およびクロスフィールズ
      ・社会課題および撮影場所の設定
      ・360度映像の撮影・編集
      ・ワークショップの設計およびファシリテーション
      ・効果検証および発展方法の検討
     Synamon
      ・「NEUTRANS BIZ」の提供
      ・機器操作方法等のサポート

 本試験サービスの検証結果をもとに、デジタル・テクノロジーの活用による新しい共感の形を実現するプログラムを開発・提供するとともに、他業界からの新たな参画を得ながら社会課題解決の促進を目的とするプラットフォームの形成を目指す予定です。


■本件に関するお問い合わせ先 
 株式会社日本総合研究所
 【報道関係者様】 広報部              山口    電話:03-6833-5691
 【一般のお客様】 リサーチ・コンサルティング部門  田中/水嶋 電話:03-6833-6057
          創発戦略センター         渡辺    電話:06-6479-6604

 NPO法人クロスフィールズ
     広報/営業担当               星野/原科 info@crossfields.jp

 株式会社Synamon
     ビジネス・デベロップメント         伊藤    press@synamon.jp  

会社情報
社長メッセージ

会社概要

事業内容

日本総研グループ
ニュースリリース

国内拠点

海外拠点
環境への取り組み
ダイバーシティへの取り組み
メディア掲載・書籍
インターンシップ

会社情報に関する
お問い合わせ