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研究員紹介

リサーチ・コンサルティング部門
シニアマネジャー

大津 順一

JUNICHI OTSU

研究・専門分野

新規事業創出
技術起点の事業戦略策定・実行

注力テーマ

ライフサイエンス・ヘルスケア産業における事業創造
デジタルヘルス戦略構築
社会課題解決に向けた事業創造コンソーシアム

経歴

早稲田大学理工学部 応用化学科卒業
東京大学大学院 工学系研究科 化学システム工学専攻 工学修士
グロービス経営大学院大学 経営学修士(MBA)

テルモ株式会社に医療機器の開発技術者として入社後、一貫して技術に軸足を置き、新製品開発、事業の成長戦略策定、事業構造改革等、多くの変革業務に従事。
その後、コンサルティング業界に身を置き、ブティック系コンサルティングファーム、外資系コンサルティングファームにおいて、戦略策定から実行まで一気通貫での支援にこだわり、数多くの企業において、変革を主導した実績を有する。
日本総研では、民間企業における戦略策定・実行や新規事業創出等を軸に、ライフサイエンス・ヘルスケア領域における事業創造に力を入れて活動している。


活動実績

プロジェクト

【事業戦略構築/新規事業創出】
・鉄道を軸にした将来のモビリティ革新と新規ビジネスモデル構築(鉄道)
・顧客との協働による新規事業創出と共同推進体制構築(旅行)
・顧客起点での製品開発テーマ創出と共同開発体制構築(材料)
・新規技術の市場展開戦略構築・実行(材料)
・建築塗料の事業戦略構築・実行(塗料)
・スタートアップとの共創を通じた新規事業創出手法の調査・検討(不動産)
・将来の事業転換に向けた新規事業創出とインオーガニック戦略構築(ハードウェア)
・新規事業創出のためのインオーガニック戦略構築(保険)
・新規事業領域への参入のためのインオーガニック戦略構築(産業機器)

【事業戦略構築/新規事業創出(ライフサイエンス・ヘルスケア領域)】
・Healthy Agingエコシステム実現に向けたコンソーシアム組成(医療機器)
・デジタル活用中長期トータルヘルスケア戦略構築(医薬品)
・デジタルヘルスケア事業戦略構築(医薬品)
・診断領域における新規事業創出(医薬品)
・シニア領域における新規事業創出と中長期事業戦略構築(食品)
・自治体との連携によるSIBスキーム活用新規事業創出(医薬品)
・健康概念の普及戦略構築と新規事業創出(食品)
・ICタグを活用した新規事業の戦略構築(材料)
・在宅医療領域における研究開発テーマのアクセラレーション(医薬品)
・オープンイノベーションプログラムの調査と自社プログラムの活性化(医薬品)

【中央省庁 調査/政策提言(ライフサイエンス・ヘルスケア領域)】
・日本の医療の強み調査と医療インバウンド促進施策提言(MEJ/経産省)
・医療系スタートアップの研究開発テーマ社会実装に向けた要因分析(AMED)
・アカデミアの研究開発テーマの社会実装に向けたアクセラレーション(AMED)
・アカデミアのIoT活用研究開発テーマの社会実装に向けた課題分析(AMED)

【その他 自組織の変革】
・医療機器のグローバル事業再編
・健康経営の促進に向けた課題分析と戦略構築・実行
・グループ全社のDX戦略構築・推進

その他活動実績

Digital Healthcare trend in Japan and movements in Japanese Pharmas 講演
Data Technology and Artificial Intelligence (AI) International Workshop on Health Care Applications – 2019年12月6日 IDB (@台湾)

日本への医療インバウンドを呼び込むための論点~コロナ禍の今だからこそできることは~ 講演
MEJフォーラム 第9回シンポジウム – 2022年2月24日 MEJ(Medical Excellence JAPAN)


コメント

複雑且つ多様化する社会課題に加え、さまざまな分野で技術革新が起こる昨今、企業が自らの成長のきっかけを自社内の技術にのみ求めていた時代は終わり、自社が持つ技術を製品という形にして世に送り出すだけでは、顧客や社会に対する価値提供は難しくなってきています。
企業や政府、自治体、アカデミアといった多様なアクターが互いに強みを持ち寄り、組み合せることにより生み出される価値を、実験を繰り返しながら次々と社会実装し、社会に還元していくという事業創造の在り方が求められています。
お客様の構想を、絵に描いた餅で終わらせることなく、実現に至るまでに必要なさまざまなご支援を通じて、お客様が自ら新たな成長軌道に乗るためのお手伝いをいたします。戦略をつくっておしまいでなく、「明日からできる」ところまで、リアルな変革にこだわってご支援いたします。


研究員のコラム・レポート

2021年12月15日
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