リサーチ・アイ No.2025-159
イラン情勢緊迫化を受けた新興国の金融市場の動向 ― 資源輸入依存度の高い国を中心に、通貨安・株安・債券安のトリプル安が進行 ―
2026年03月27日 桂田健吾
米トランプ大統領就任以降、新興国の金融市場では、投資家のリスクオン姿勢の強まりや米国偏重のポートフォリオの見直しを背景に資金流入が続いていたが、イラン情勢緊迫化を受けてこの流れは一転し、通貨安・株安・債券安（金利上昇）のトリプル安に。
もっとも、トリプル安の進行度合いは一様でなく、資源輸入依存度の違いが影響。石油輸出国である中南米（ブラジル・メキシコ）では騰落率が相対的に小さい一方、輸入依存度の高いアフリカ（南アフリカ・エジプト）や東欧（ハンガリー・ポーランド）では、下落幅が大きい傾向。アジアでも、天然ガス輸出国のマレーシアは影響が限定的であるのに対して、資源輸入国のタイでは相対的に影響が大きい状況。
こうした市場変動はあるものの、現時点で金融危機に結び付くほどの資金流出は見られず。国際通貨基金（IMF）が外貨準備の適正水準を評価する指標のARAに対する充足率が目安とされる100～150％を下回る国は、05年の６ヵ国、15年の４ヵ国から、25年には２ヵ国へ減少するなど、短期的なショックへの耐性は強化。ただし、イラン紛争が長期化した際には、外貨準備が脆弱で、資源輸入依存度が高い国などを中心に資金流出圧力が強まるリスクあり。
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