株式会社日本総合研究所（本社：東京都品川区、代表取締役社長：内川淳、以下「日本総研」）は、国内の中学生、高校生、大学生1,000人を対象に、サステナビリティ・SDGs、キャリア、社会参加などに関する意識調査（以下「本調査」）を実施し、その結果を「2026若者意識調査」（以下「本レポート」）として取りまとめました。
　2020年、2022年に続く3回目の実施となった本調査では、ポストSDGsで重視する視点を調査項目に新たに加えながら、人権や多様性、働き方のほか、社会参加意欲と機会とのギャップなどについて、将来の社会を担う若者の考え方を明らかにしています。
　毎年9月の「SDGs週間（Global Goals Week）」では、持続可能な社会の実現に向けた取り組みが世界各地で集中的に行われます。日本総研は、本調査の結果を発表することで、2030年以降の社会を担う若者の価値観や期待、社会へのメッセージを広く共有します。
　本レポートは、以下からご覧になれます。
　2026若者意識調査　―サステナビリティ・SDGs、キャリア、社会参加等に関する意識―
　https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/pdf/company/release/2026/0915.pdf

■本調査の概要
・調査期間： 2026年1月16日～1月19日
・調査方法： ウェブアンケート調査
・調査対象： 中学生300人（男子150人、女子150人）、高校生300人（男子150人、女子150人）、
　　　　　　 大学生400人（男子200人、女子200人）、計1,000人。
　　　　　　 ※中学生は保護者を通じて調査を実施

■本調査の主な結果
①社会貢献活動への行動意欲を持つ人は約6割、実際の活動は4人に1人

■3回の調査（2020年・2022年・2026年）から見えてきたこと
〇行動する若者は6年で約1.5倍に増えた
　社会貢献活動の実施率は2020年の17.0％から、6年間で8.7ポイント上昇して25.7％となった（図表6）。要因を本調査だけから特定することはできないものの、この期間は、対面活動が制約された感染症拡大期からの回復に加え、高校で「総合的な探究の時間」が全面実施（2022年度）され、学びと参加の制度化が進んだ時期と重なる。また近年は、社会課題の解決に取り組むソーシャルビジネスやインパクトスタートアップ、NPOへの注目も高まっている。こうした組織の活動によって、社会課題に関わる選択肢や機会が以前より可視化されてきたことも、行動に移す若者が増えた一因と推測される。

以上

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