株式会社日本総合研究所（本社： 東京都品川区、代表取締役社長： 谷崎勝教、以下「日本総研」）は、国内の中学生、高校生、大学生約1,000人を対象に、サステナビリティ、金融経済教育、キャリアなどに関する意識について、ウェブアンケート調査（以下「本調査」）を実施しました。
　本調査は、2020年に行った同様の調査（以下「前回調査」／注1）に引き続き、サステナビリティや金融経済教育などに関する若者の意識が、キャリアや結婚、平和に対する考え方にどのような影響を与えているのかを把握するために実施しました。また、企業や団体などが政策提言、経営戦略、人材育成などを検討する際に、社会のトレンドを示す指標の一つとして活用できる内容ともなっています。
　今般、本調査の結果を「2022若者の意識調査　―サステナビリティ、金融経済教育、キャリア等に関する意識―」として取りまとめました。青少年（15～24歳）が社会のあらゆる分野に参加し、意見を反映させられる未来を目指して国連が制定した「国際青少年デー」（毎年8月12日）に合わせて、その結果を発表します。
　2022若者の意識調査　―サステナビリティ、金融経済教育、キャリア等に関する意識―
　https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/pdf/company/release/2023/0810.pdf

■概要
　本調査の各章におけるハイライトは以下の通りです。

●サステナビリティ
-　全回答者の52.0％が環境問題や社会課題への解決意欲を示しているものの、実際に日頃社会貢献活動等を行動に起こしているのは21.3％程度に過ぎない（図表1）。この結果は前回調査でも同じ傾向が見られた。
-　全体の60.3％がSDGsは「世界で達成するべき重要な目標」と思っているものの、「目標としている2030年に達成できそう」と考える若者は全体の15.9％に留まる。