近年、認知症に係る共生社会推進に資する診断・治療技術イノベーションが生まれつつある。一方、現状ではイノベーションを有効活用する環境整備が不十分であり、診断・治療技術を必要とする人が適切に享受できない可能性がある。このような状況を受けて、JRIは、2023年5月に「認知症の診断・治療技術イノベーションを見据えた環境整備に関する提言」と称し、“イノベーション創出をきっかけの一つとした、共生社会推進に必要な環境整備”に関する提言を行った。
2023年の提言公表後、当社は提言内容の社会実装に向けて引き続き調査・検討を行い、このたび「認知症の診断・治療技術イノベーション創出を見据えた環境整備に関する提言 レポート2024」として新たに本レポートを取りまとめた。
本レポートでは、共生社会推進に関連する有識者との議論を重ねJRIの提言を実装することで実現を目指す『あるべき姿』の明確化を行った。次に、国民と認知症非専門のクリニック医師を対象とした2種類のアンケート調査により『あるべき姿』に対して現状がどのようになっているか、『あるべき姿』と現状を鑑みた結果、特に乖離が大きな部分がどこにあるかを把握した。その後、アンケート調査結果から得られた示唆に基づき、『あるべき姿』の実現に向けて、政府をはじめとする関係者が各種取り組みを検討・推進するにあたり、特に留意すべき点を『重要視点』として提示している。
なお、本調査は、認知症本人への調査を行っておらず、言及できる内容に限界がある。今後は、認知症の人に向けた調査を通じた実態の把握が必要であり、これも踏まえたさらなる検討を行っていく。
※詳細につきましては、下記の提言本文をご参照ください。尚、本提言は日本イーライリリー株式会社協賛により行ったものであるが、株式会社日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門ヘルスケア・事業創造グループ、高齢社会・イノベーショングループが、中長期的な観点から社会貢献をしたいとの考えから、公正・公平な視点を心がけた上で意見を取りまとめ、提示するものである。
レポート2024
以上
※記事は執筆者の個人的見解であり、日本総研の公式見解を示すものではありません。