コンサルティングサービス
経営コラム
経済・政策レポート
会社情報

経営コラム

IKUMA message

終戦から60年ということもあり、今年は例年に増して太平洋戦争に関する特集が多いようです。

2005年08月09日 井熊均


「創発戦略センター」所長の井熊均です。 (2005/08/09)
終戦から60年ということもあり、今年は例年に増して太平洋戦争に関する特集が多いようです。我々の世代は親が戦争を体験していることもあり、戦争について見聞する機会は少なくありませんでしたが、最近は、そうした機会がめっきり減っています。その意味で、区切りの年に企画される特集を観る機会は大切にしたいと思っています。改めて、歴史を振り返る中で、正義が踏みにじられ戦争に向かっていく過程や人間あるいは国という存在の持つ危うさを知ることができるからです。そこで何かを学ぶことに努め、犠牲となった方々に手を合わせたいと思います。
60年前、8月6日には広島に、8月9日には長崎に原爆が投下され多くの方々が命を落とされ、今もなお被爆の後遺症で苦しむ方々がいます。東京や大阪のような大都市は空襲で焦土と化し、沖縄では多くの民間人が犠牲になりました。太平洋戦争による民間人の犠牲者は数十万人に上ると言われています。悔やまれてならないのは、こうした犠牲の全てが日本が実質的な交戦能力を失った後に生まれていることです。原爆、国内都市の空襲、沖縄戦といった惨劇は、昭和19年終盤のフィリピン・レイテ島沖の海戦で日本の艦隊が壊滅した後に起こっているのです。国が正常な判断力を失うことがいかに大きな犠牲を生むかを如実に物語る事実です。日本は戦後奇跡的な復興を果たしましたが、我々はこうした歴史からどれだけのことを学べているかを考えなくてはなりません。

直面している問題に対処することや明るい未来を語ることは大切です。しかし、過去に目を向けることを怠る中でそれが実現することはないでしょう。時には、浮かれがちな日常から離れ、過去から連綿と続く道程を見つめてみようと思います。
 
  ※メッセージは執筆者の個人的見解であり、日本総研の公式見解を示すものではありません。
経営コラム
経営コラム一覧
オピニオン
日本総研ニュースレター
先端技術リサーチ
カテゴリー別

業務別

産業別


YouTube

レポートに関する
お問い合わせ