(イ）住宅バブルのもとで、家計支出の牽引力に依存してきたスペイン・フランス
(ロ) 世界景気の拡大を追い風に、輸出の増加に支えられてきたドイツ・イタリア

1）スペインの住宅市場 … 試算によれば、2008年10～12月期時点の住宅価格は、適正水準からなお３割近く上振れ。その解消には、今後の所得減税の追加実施を見込んでも2011年半ばごろまでかかる可能性が大きく、その間、個人消費は逆資産効果により一段と減勢を強めていく公算。
　一方、バブル期に積み上がった「過剰住宅投資」の調整を2011年までに完了させるには、実質住宅投資が一旦2008年から２割低い水準まで減少することに。

2）フランスの住宅市場 … 足元の住宅価格は適正水準からなお３割近く上振れているとみられ、2010年中の割高感解消は難しい情勢。住宅価格に対する個人消費の感応度はスペインに比べマイルドであるものの、個人消費伸び率は2010年にかけマイナス圏で推移する可能性大。

3）ドイツの輸出 … 先進国景気の著しい悪化、新興国景気の減速が見込まれるなか、2009年の実質輸出は２ケタ減となる公算。2010年のプラス転化も期待薄。
　さらに、ポーランドやロシアなどの周辺新興国で対外資金フローの逆流が一段と加速し、経済活動が停滞する事態となれば、ドイツの輸出にも深刻なダメージが及ぶことに。

4）イタリアの輸出 … 輸出先上位５ヵ国（ドイツ・フランス・スペイン・英国・米国）の景気に連動するとの経験則に照らせば、ドイツと同様、2009年の実質輸出は２ケタ減となり、2010年も減少に歯止めがかからない見通し。

(イ)ドイツ・イタリアが財政出動しても、経済のメインエンジン（外需）の本質的な回復につながらない可能性大。
(ロ)国債需給の悪化懸念が強まるもとで、今後の財政出動が、長期金利の上昇を通じてかえって需要を抑制するリスクも。