活動実績

プロジェクト

・本邦企業のBOPビジネスとODA連携に係る調査研究（独立行政法人国際協力機構）
・環境配慮評価融資に関する業務支援（大手銀行業）
・BOPビジネス研究会（不特定客先向け）
・気候変動リスクによる企業の財務的影響に関する調査業務（環境省）
・環境金融及び環境情報開示普及促進調査事業（環境省）
・安全・安心で持続可能な未来に向けた社会的責任を確立するための政策枠組に関する調査（内閣府）
・SRI（社会的責任投資）型投資信託のための企業評価業務（大手銀行業・証券業）

書籍

サステナビリティ審査 ハンドブック-（共著）
2022年10月13日／一般社団法人金融財政事情研究会

改訂 行職員のための　地域金融×SDGs入門-(監修)
2022年8月20日／経済法令研究会

SDGsの先へ　ステークホルダー資本主義
2021年12月12日／集英社インターナショナル

ビジネスパーソンのための　ＳＤＧｓの教科書-(共著)
2018年3月27日／日経BP社

葛藤するコーポレートガバナンス改革-(共編著)
2017年10月31日／一般社団法人金融財政事情研究会

投資家と企業のためのESG読本-(共著)
2016年11月15日／日経BP社

図解 企業のための環境問題Ver.3-(共著)
2008年12月25日／東洋経済新報社

会社員のためのCSR 入門-(共著)
2008年3月15日／第一法規

地球温暖化で伸びるビジネス-(共著)
2008年1月／東洋経済新報社

これでわかるCSR-(共著)
2007年4月15日／週刊住宅新聞社

金融CSR総覧-(共著)
2007年1月10日／経済法令研究会

CSR 経営とSRI-(共著)
2004年6月24日／社団法人金融財政事情研究会

SRI 社会的責任投資入門-(共著)
2003年6月16日／日本経済新聞社

執筆論文・記事

「社会的責任」規格発行大詰め　環境経営の方向性示す
2010年8月27日／日経産業新聞

生態系サービスの金銭化　評価技術で先行余地
2010年7月23日／日経産業新聞

クリーン成長戦略、韓国先行
2010年6月25日／日経産業新聞

CO2削減促す個別「排出係数」 現状は公開に慎重
2009年7月24日／日経産業新聞

日本の温室効果ガス削減 政策転換に踏み込まず既得権益擁護が前面に
2009年6月30日号／週刊エコノミスト

米国で「鉄道の復権」 温暖化ガス削減に貢献
2009年6月19日／日経産業新聞

「スマートグリッド」日本も関心 電力需要平準化に寄与
2009年5月22日／日経産業新聞

途上国に芽生える環境意識 「2つの便益」追及カギ
2009年4月17日／日経産業新聞

SRI(社会的責任）に関するガイダンス規格ISO26000の最新動向と企業の対応（前・後編）
2009年4月・5月号／クオリティマネジメント

国家主席がCSRに初めて言及 進む中国企業の情報開示とSRI
2009年3月号／日経エコロジー

企業の炭素開示、日本が提言 有価証券報告書を想定
2009年2月20日／日経産業新聞

「社会の利益」を第一に掲げたマクロな視点を持つ欧州のCSR
2009年1月・2月号／広告月報

「グリーン・ニューディール」のルーツ 英国発祥、オバマ氏へ
2009年1月23日／日経産業新聞

「生物多様性」減少、経済に波及 企業のリスク要因に
2008年12月19日／日経産業新聞

環境対策融資広がる 財務健全性の指標にも
2008年11月21日／日経産業新聞

炭素開示の時代到来 気候変動で選別投資
2008年10月24日／日経産業新聞

その他活動実績

【セミナー】
日本貿易振興機構（ジェトロ）講演会「世界金融危機と今後の国際ビジネス」
米国のグリーンニューディール政策 ～新たなビジネス・チャンス～ (2009年6月）
【シンポジウム】
東洋経済新報社 世界経済危機化のCSR （2009年5月）

政府委員、外部活動等

• 社団法人経済同友会社会的責任経営推進委員会ワーキング・グループメンバー（2003～2004年、2006年）
• ISO26000作業部会日本国エクスパート（2005年03月～2009年05月）
• ISO/TC322（サステナブルファイナンス）日本国エクスパート
• ISO32210作業部会日本国エクスパート
• 金融庁サステナブルファイナンス有識者会議メンバー
• 株式会社三井住友フィナンシャルグループ取締役会サステナビリティ委員会委員
• 三菱商事株式会社サステナビリティ・アドバイザリー・コミッティメンバー
• 三井化学株式会社Rose Value®アドバイザー
• 株式会社荏原製作所サステナビリティ委員会アドバイザー
• DM三井製糖ホールディングス株式会社サステナビリティ委員会委員
• 農林中央金庫サステナビリティ・アドバイザリー・ボードメンバー
• 公益財団法人三菱商事復興支援財団理事
• 公益信託商船三井モーリシャス自然環境回復保全・国際協力基金運営委員
• 一般社団法人環境金融研究機構顧問
• 一般社団法人鎌倉サステナビリティ研究所特別顧問
• 一般財団法人地域公共交通総合研究所アドバイザリー・ボード委員

コメント

「企業の私的利益と、地球・社会の公的利益との両者を同心円化させる新たな仕組みの創出」が理念です。
「お金の流れが社会を変える」のコンセプトのもと、金融業の環境配慮行動の促進、社会的責任投資の普及、ソーシャル・ファイナンスのインキュベーションなどに取り組んでいます。

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2016年12月02日

【特集　地球温暖化対策における日中の取り組みと協力の可能性】「炭素金融」（Carbon Finance）の日本における可能性（PDF：1163KB）
JRIレビュー Vol.9,No.39

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「金融安定と気候変動に関する調査研究」報告書
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【ESG投資の注目点】OECD多国籍企業ガイドライン、「人権」の追加が意味するもの
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【特集　アメリカの中間選挙以降の政策課題】対気候変動政策
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【TECHNOLOGY】地方自治体の環境行政と住民参加
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【TECHNOLOGY】石炭灰処理・有効利用の現状と課題
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【TECHNOLOGY】CATVは次世代通信網普及の切り札か
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【PERSPECTIVES】業種型大手小売企業の将来展望
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1991年12月01日

【論文】成熟市場におけるインディビジュアル・マーケティングのインパクト
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