日本総合研究所創発戦略センターは16日、家庭用燃料から生じる余剰電力を住宅間で相互融通する事業を興すため、大手メーカーなどと共同で「DESS(分散型エネルギーシステム&ソフト)コンソーシアム」を今年5月に設立すると発表した。
複数の燃料電池をネットワークでつなぎ、余った電力を相互融通する仕組みで、同コンソーシアムは制御・運転方法の開発やノウハウの蓄積、事業化に取り組む。
家庭用燃料電池はガス会社などを中心に研究開発が進められており、05年ごろの実用化が見込まれている。日本総研は、小型燃料電池をネットワーク化し、相互融通する仕組みが整えば、エネルギー効率を向上でき、停電の確率も減ると分析。病院などでは、非常用の発電設備も不要になり、エネルギーインフラの適正化にもつながると説明している。