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【その1】テレビの未来を見据え「ながら。」 ~真説・メディアの同時利用論~ 4. 立ち位置先にありきの議論は、ビジネスの今後を見失う

2009年04月10日 井上忠靖氏 (電通総研 コミュニケーション・ラボ チーフ・リサーチャー)、倉沢鉄也、、叶内朋則、紅瀬雄太


4. 立ち位置先にありきの議論は、ビジネスの今後を見失う

(井上)テレビの衰えというあたりの議論をすると、昨今の論者たちの口からは、5つぐらいの話が出てきがちです。1つはいま話している視聴時間のこと、2つめには番組の質の低下、3つめには家庭の団らんに必要だという懐古主義、4つめには大衆文化としてのテレビの保護論、そして5つめにはそういったときこそコンテンツの二次流通を海外へという政府発の物言い、といったところです。

(倉沢)それらはすべて、単に立場の代弁という立ち位置ですね。受け手を代弁しているようで、受け手に何も視線を注いでいません。

(井上)これらの議論から出発してビジネスを論じても、何も生み出さないといわざるを得ません。現状、テレビ番組をつくる現場では、バトルロイヤル状況をつくって、瞬間瞬間でどう人々の関心を喚起させるかに軸足をおいた動きに、すでになっています。
 かつてのように60分間じっくり見てもらうこと自体が無理だということを、現場が一番わかっていて、それがテレビビジネスの現状を支えていると思います。テレビ自体が時代に妥当に適応した結果が現在の姿ではないでしょうか。
 これを称してテレビ番組の質、CMの質が低下したという評価があります。それ自体は妥当な判断ですが、ビジネスの今後を考えたときに、評価軸がそもそも違うと思います。「テレビとはこの50年、本質的には視聴者の欲望に忠実に答える機械だ」というふうに見ると、今のバトルロイヤルの中で勝負せざるを得ない、非常にハイテンポなテレビ番組やCMの姿というのは、正常な進化と言っていいと思います。

(倉沢)映像コンテンツの質を高めろというのなら、それは現在のテレビ局の主たるビジネスの枠の外側、つまりDVDソフトの販促やIPTVへの番組供給の交渉条件、といった、主たる収益でないところで追究していく性質の話でしょうね。

(井上)世論として、テレビ離れという風潮と、テレビ局の売上が下がったことを同じように論じる議論が多いです。テレビ局の売上が下がっているのは単に広告主が出稿量を絞ったから、絞った理由は単に各社の売上減による一律コストダウンの対象だから、です。つまり景気がよくなればテレビ出稿は確実に増えます。そのことと、テレビ視聴形態の変化はまったく別に、たまたま同時に起きているということです。

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