株式会社日本総合研究所（代表取締役社長： 谷崎勝教、本社： 東京都品川区、以下「日本総研」）とアビームコンサルティング株式会社（代表取締役社長： 山田貴博、本社： 東京都千代田区、以下「アビームコンサルティング」）は、企業の人的資本経営推進におけるキーファクターの一つである、キャリア構築に向けて自律的に行動する「プロアクティブ人材」の実態と、従業員のプロアクティブ化を促進する環境要因を明らかにすることを目的として、企業に勤務する20,400人を対象とした大規模調査（以下「本調査」）を実施しました。

■「プロアクティブ行動」「プロアクティブ人材」の定義
　日本総研およびアビームコンサルティングは、「プロアクティブ行動」の構成概念を、キャリアを自ら築いていくための自律的な行動カテゴリーとなる、「革新行動」「外部ネットワーク探索行動」「組織化行動」「キャリア開発行動」（注1）の4つと定義しています。
　本調査では、これらのプロアクティブ行動の実践度合いを5段階で測定し、数字が大きいほど「プロアクティブ度」が高いとしました。今回、このプロアクティブ度が4.0以上の人を「プロアクティブ人材」、そして2.0以下の人を「非プロアクティブ人材」としています。

■TOPICS
1.　【総合】　プロアクティブ人材は、自身の職務成果やキャリア実現度、仕事への意欲において、いずれも非プロアクティブ人材と比較して数値が2倍であり、プロアクティブ度はアウトカム（個人の職務成果やエンゲージメントなどに与える影響）に相関している
2.　【年代別】　プロアクティブ度は20代から40代にかけて減少し、40代が最も低い値であるため、ミドル層のプロアクティブ度の維持・向上施策がキーとなる
3.　【転職回数別】　プロアクティブ人材は転職回数が少なく、プロアクティブ度の向上施策は人材流出にはつながらない
4.　【職場特性・職務特性】　チャレンジを認めてくれる職場や裁量・やりがいのある職務であるほどプロアクティブ行動が活発化する

【本調査概要】
　調査名：　　プロアクティブ人材の実態に関する総合調査
　調査期間：　2022年1月6日（木）～12日（水）
　調査方法：　ウェブアンケート（選択+自由記述）
　調査対象：　企業勤務の従業員
　調査人数：　20,400名

■本調査の主な結果

1.　従業員自身の職務成果、キャリア実現度、仕事への意欲の3要素すべてにおいてプロアクティブ人材の数値は非プロアクティブ人材の2倍高く、プロアクティブ度はアウトカム（個人の職務成果やエンゲージメントなどに与える影響）に相関する

　本調査では、プロアクティブ人材が企業にとって有益な人材であるかどうかを分析するため、プロアクティブ度とアウトカム（社会や業績に与える影響）の関係性を捉えました。
　組織内における自身の評価を示す「職務成果（注2）」、自身のキャリアの実現度合いを示す「自己実現」、仕事に対する意欲・熱意などを示す「ワークエンゲージメント」の3要素をアウトカムとし、それぞれプロアクティブ人材および非プロアクティブ人材ごとに数値を調査しました。その結果、3要素すべてにおいて、プロアクティブ人材の方が、非プロアクティブ人材の2倍近くの数値を示し、プロアクティブ度の高さがアウトカムの高さに直結することが認められました（表1）。
　このことは、プロアクティブ人材の育成自体が企業価値向上につながることの示唆といえます。

＜表1＞　アウトカムとプロアクティブ度との相関関係

＜表2＞年齢帯別のプロアクティブ度

＜表3＞　転職回数とプロアクティブ度との相関関係

＜表4＞　職場特性・職務特性とプロアクティブ度との相関関係