イ）個人消費（実質：前期比＋0.7％、年率換算＋3.0％）
　実質・前期比ベースでは、1.外食などのサービス、2.デジタル家電への支出が牽引し、10～12月期に次ぐ強めの伸びとなったが、消費の基調は、昨年４～６月期以降の前年同期比の動き（＋1.5％→▲0.3％→＋0.5％→＋1.3％）が示すように、天候要因・株価動向の影響による昨年後半の大幅な振れが一巡し、緩やかではあるが今回景気回復局面における平均的な消費回復ペースに復帰してきたとの判断が可能。
　もっとも、賃金伸び悩みのもとでの家計の「メリハリ意識」は根強く存在。業態・商品ごとの売れ行きに「まだら模様」が生じている状況は変わらず。

ロ）設備投資（実質：前期比＋1.1％、年率換算＋4.3％）
　10～12月期の年率２ケタ増（＋13.2％）からは鈍化したものの、1.設備投資効率の改善持続、2.潤沢なマネーストックを背景とした拡大基調が持続。３月日銀短観の半期ごとの集計結果にもとづけば、足元では大企業の素材業種による投資がリード役となっている模様。

ハ）在庫投資（実質前期比寄与度：▲0.2％ポイント、年率寄与度▲0.7％ポイント）
　製造業の一部（とりわけ輸送機械、ＩＴ関連財）における製品在庫削減を主因に、２四半期連続の減少。

ニ）純輸出（実質前期比寄与度：＋0.4％ポイント、年率寄与度＋1.6％ポイント）
　輸出の増勢加速を主因に、10～12月期の＋0.1％ポイント（年率＋0.4％ポイント）から拡大。
　内訳をみると、輸出は５四半期ぶりの年率２ケタ増（実質前期比＋3.3％、年率換算＋14.0％）。米国向けが建設機械・自動車を中心に弱含みとなったものの、1.内需が堅調なＥＵ向け、2.中東・ロシアなどの「資源国」向け（自動車が中心）、3.ＩＴ関連財を中心とした中国向け（日本への逆輸入を企図したゲーム機用部品を含む）の好調がカバー。加えて、4.新興国の貿易拡大に伴うわが国海上輸送サービスの受取額増加（日本以外の第三国向けも含めた新興国の輸送需要増→高い梱包技術や輸送能力をもつわが国海運業の業容拡大）、も全体の増勢加速に寄与。
　一方、輸入は、３四半期ぶりの前期比プラス（実質＋1.0％、年率換算＋4.0％）。1.航空機の増加、2.輸送・旅行などサービス支払の拡大が背景。もっとも、製造業の生産スピード調整を背景に、素原材料・中間財輸入がスローダウンしており、全体のプラス幅は輸出を大きく下回る形。

ホ）ＧＤＰデフレーター（前期比▲0.1％、前年同期比▲0.6％）
　９四半期連続の前期比マイナス。建設関連（住宅投資・公共投資）が強含んだものの、1.消費デフレーターの軟調、2.輸入デフレーターの２四半期ぶり上昇（＋1.0％、ＧＤＰデフレーター低下に寄与）が全体を押し下げ。この結果、１～３月期の名目ＧＤＰは前期比＋0.7％（年率換算＋2.9％：２四半期連続のプラス成長、前年同期比では＋2.4％）。