■調査の目的と概要
本調査研究では、海と経済活動、海と持続可能性の関係を整理することで、「海の持続可能性を向上させるビジネス」とはどのような分野なのか、どのように貢献度合い・向上度合いを表現するのが望ましいか、サステナブル・ブルーエコノミーと呼びうる分野と、それを示す指標類の可視化を試みる。
それにより、今後、海の持続可能性に貢献する分野での新たなビジネスの立ち上げの際に有用な情報を提供することを目的とする。可視化された指標類が、将来、ブルー分野でのサステナブルファイナンスで活用されることを目指す。
第1章では、海に留まらない自然資本を評価しようという世界の動きを概観する。
第2章では、特にブルーエコノミーと呼ばれる、海と関係の深い経済分野について、世界の動きを概観する。
第3章では、第1章・第２章の結果から、海を中心においてサステナブル・ブルーエコノミーを定義したうえで、今後、海と人間の関係を持続可能なものとしていく確証を得るためにはどのような統計やデータが必要なのかを示す。
第４章では、ロジックモデルを用いて、サステナブル・ブルーエコノミーを形成するさまざまなビジネスがどのようにサステナビリティに貢献するのかを整理する。
※本調査についてはこちらからダウンロードが可能です。
サステナブル・ブルーエコノミー
＜本調査に関する問い合わせ先＞
シニアスペシャリスト 村上 芽 murakami.megumuatjri.co.jp
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※記事は執筆者の個人的見解であり、日本総研の公式見解を示すものではありません。