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研究員紹介

創発戦略センター
エクスパート

村上 芽

Megumu Murakami

研究・専門分野

・企業のESG(環境・社会・ガバナンス)調査
・SDGs
・環境と金融

注力テーマ

・サステナビリティ人材育成
・子どもの参加

経歴

京都大学法学部卒業。日本興業銀行(現みずほ銀行)を経て、2003年、株式会社日本総合研究所入社。
2010年より創発戦略センター所属(大阪・土佐堀オフィス勤務)。


活動実績

プロジェクト

・サステナビリティ人材育成のための活動支援(民間企業)
・国内株式ESG投資型運用のための企業のESG側面の取組み調査業務
・環境配慮評価型資金調達における企業の環境取組み調査(三井住友銀行)
・サステイナビリティ評価型資金調達における企業のESG側面の取組み調査(三井住友銀行)
・なでしこ資金調達における企業の女性活躍推進取組み調査(三井住友銀行)
・企業のグローバル展開とCSRに関する調査研究(一般財団法人企業活力研究所、2014年)
・企業の社会的責任に関する国際規格の適切な活用のあり方についての調査研究
 (一般財団法人企業活力研究所、2013年)
・地球環境を始めとする非財務情報に係る国際的な企業評価基準に関する調査(経済産業省、2013年)
・環境金融普及促進調査(環境省、2007・2008年)
・気候変動リスクによる企業の財務的影響に関する調査(環境省、2008年)
・気候変動リスクが業界に与える影響に関する研究(業界団体、2008年)

書籍

図解よくわかる スマート水産業 デジタル技術が切り拓く水産ビジネス-(共著)
2022年12月25日/日刊工業新聞社

サステナビリティ人材育成の教科書-(共著)
2022年12月13日/株式会社中央経済社

サステナビリティ審査 ハンドブック-(共著)
2022年10月13日/一般社団法人金融財政事情研究会

改訂 行職員のための 地域金融×SDGs入門-(共著)
2022年8月20日/経済法令研究会

図解SDGs入門
2021年1月6日/日経BP 日本経済新聞出版本部

SDGs入門-(共著)
2019年6月14日/日本経済新聞出版社

少子化する世界
2019年4月8日/日本経済新聞出版社

ビジネスパーソンのための SDGsの教科書-(共著)
2018年3月27日/日経BP社

投資家と企業のためのESG読本-(共著)
2016年11月15日/日経BP社

進化する金融機関の環境リスク戦略-(共著)
2011年/金融財政事情研究会

グリーン・ニューディール これから起こる変化・伸びるビジネス-(共著)
2009年/近代セールス社

地球温暖化で伸びるビジネス-(共著)
2008年/東洋経済新報社

自然エネルギー市場-(共著)
2005年/築地書館

執筆論文・記事


コロナ禍や戦争で影響が及ぶ「2030アジェンダ」
2022年7月30日号/週刊東洋経済 「徹底評価!ニッポンのSDGs & ESG」

観天望気「耳を傾ける姿勢」
2022年6月 春2号/AFCフォーラム 「女性たちのSDGs」

SDGsと脱炭素
2022年3月号/朝日新聞社Journalism 「脱原発・脱炭素」

SDGsウォッシュを回避する 取り組み指針の策定ポイント
2020年9月号/広報会議 

「温かい社会」に向けた施策を
2020年4月号/朝日新聞社Journalism 「少子化と向き合う」

【私見卓見】ESG投資が気候変動対策に
2017年5月12日/日本経済新聞

商品とサービスと子どもの最善の利益
2016年1月/園と家庭をむすぶ げんき No.153

グローバル経営とCSR 積極的な価値の発信が「日本流」を活かす
2015年11月号/日経エコロジー 


政府委員、外部活動等

  • 神戸市「海洋産業振興に関する有識者会議」(2023~)
  • 埼玉県「目標設定型排出量取引制度小委員会」(2023~)
  • 金融庁「脱炭素等に向けた金融機関の取組みに関する検討会」メンバー(2022~23年)
  • 東京都「キャップ&トレード制度 専門的事項等検討会」委員(2022~23年)
  • 内閣府「少子化社会対策大綱の推進に関する検討会」構成員(2021~22年)
  • 東京都環境審議会臨時委員(2021~23年)
  • 大阪府SDGs有識者会議メンバー(2020~23年)
  • 大阪府「大阪がめざすSDGs先進都市の姿」検討有識者ワーキンググループ」委員(2019年)
  • 内閣府「政府調達苦情検討委員会」専門委員(2008~16年)

コメント

ESGやSDGsに誰もが取り組むことによって、きっとよりよい世の中になるはずです。
今日より明日がきっといい日になると、1人でも多くの人が思えるように、チーム一同取り組んでいます。


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