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　総務省は07年度から可視光通信技術による統合型無線システムの研究開発に取り組む。可視光通信は、照明や交通信号機などが発する目に見える光を利用。「いつでも、どこでも」アクセスが可能なユビキタスネットワーク環境を構築する技術として期待されている。研究では同技術の高度化を進めるとともに、高速電力線通信（PLC）など他のネットワークとの接続技術についても開発する。
（出所）日刊工業新聞（2006年10月5日）
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≪評≫浅川秀之〔研究員〕

　総務省は2007年度から、可視光通信技術による統合型光無線システムの研究に取り組む。可視光通信は、以前から慶応大学中川正雄教授らによって研究が進められている。

　屋内での通信技術は、最近では電力線や無線LANなど複数選択肢が存在し、可視光通信も今後有力な通信手段の1つになるのではないか。ただし、可視光通信が屋内通信を席捲するという訳ではなく、各通信技術の特性に応じた棲み分けがなされていくと考えられる。光（電磁波）は、その周波数によって様々な特性を持つため、ユーザーの利用シーンに応じた最適な通信手段が選択されることが望ましい。部屋の壁を通り抜けなければ困る情報もあれば、通り抜けると困る情報もあるはずである。

　白色LEDの照明利用が進むことも、可視光通信の市場拡大に追い風となろう。