「高度な安定性」と「柔軟な対応力」。先進的な金融インフラに必要なのは、２つの力の両立
金融機関の基幹業務システムは、社会に不可欠な金融インフラとして24時間365日の安定稼働が求められています。一方で、決済の多様化やグローバル化、法制度の改正、デジタルチャネルの拡大、データ活用の高度化によって、システムに期待される役割はかつてないほど大きく広がっています。
これからの「金融とIT」には、高度な安定性のほか、新たな商品やサービスを迅速に実装し、業務プロセス全体を変革する柔軟性が欠かせません。日本総研は三井住友銀行の次世代勘定系システム刷新プロジェクトを通じ、高度な安定性と変化への対応力を両立させることで、金融の新たな価値を持続的かつスピーディーに実現させ続けます。
蓄積された金融業務と情報技術への深い知見でSMBCグループ各社の業務をITで牽引
日本総研は、日本有数の金融グループであるSMBCグループ各社のビジネスを、高度なITソリューションを提供することで牽引しています。蓄積してきた金融業務と情報技術への深い知見をもとに、安定運用と先進性を長年にわたり両立させてきました。
現在推進している次世代勘定系システムの刷新では、オープン系プラットフォームを構築し、新機能や新商品を迅速かつ低コストで開発するための、勘定元帳データのリアルタイム分析基盤を整備します。さらに、API基盤を強化することで、外部パートナー企業との協業や各種システムとの接続性も向上させます。
また、週末メンテナンス停止を撤廃することによる、オンラインサービスの完全無停止化を計画しており、グローバル決済への対応力の強化なども目指します。
これからも基盤となるメインフレームの安定性と処理能力を高めつつ、消費電力の低減も図るなど、社会に欠かせない金融インフラとしての信頼性と、持続的かつ効率的な開発と運用の両立を実現していきます。
