活動実績

プロジェクト

【環境・エネルギー】
・研究開発テーマ策定
・再生可能エネルギー事業の事業化支援（太陽光、風力、バイオマス）
・IPP事業の事業性評価
・海外エネルギー市場（上流・中流・下流）への参入支援
・電力ビジネスの事業化支援
・省エネルギー・創エネルギー機器の新規開発・マーケティング
・環境・エネルギー分野のインフラ輸出支援
・自由化領域におけるマーケティング&セールス戦略策定
【資源・水ビジネス】
・海外資源市場のマーケティング
・国内上下水道ビジネスにおける事業戦略策定
・海外水ビジネス市場への参入支援
【情報通信・ICT・スマートコミュニティ】
・海外スマートコミュニティ市場への参入支援
・デマンドレスポンス事業の事業化支援
・ICT技術を活用した環境・エネルギー、資源・水ビジネス分野の新規事業、新サービス開発

執筆論文・記事

脱炭素で水素が果たす「知られざる役割」、CO2削減の「影の立役者」と言えるワケ
2023年2月／ビジネス+IT　2023年2月22日

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】見えてきた｢トランジション｣の難しさ
2022年12月19日／日刊自動車新聞

脱炭素に超有効、CO2を吸収するCCUS商用化の「2つの課題」とは
2022年12月／ビジネス+IT　2022年12月7日

カーボンニュートラルの最難題「トランジション」とは？化石燃料削減が難しすぎるワケ
2022年10月／ビジネス+IT　2022年10月19日

グリーン成長戦略を脱炭素経営にどう活かす？
2022年7月／環境ビジネスオンライン　2022年7月22日

脱炭素がもたらす新たなエネルギー事業
2022年3月／ビジネス情報誌『海外投融資』2022年3月号

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】カーボンニュートラルにおけるＥＶの役割
2022年1月15日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】脱炭素で注目を集めるアンモニア
2021年4月5日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流 日本総研の眼】現実味を帯びはじめた水素社会～水素・バイオ燃料に期待～
2021年1月30日／日刊自動車新聞

【環境ビジネスオンライン】太陽光発電市場の独り立ちは自家消費がけん引
2020年12月／環境ビジネスオンライン　2020年12月21日号

FIP制度の概要・今後の見通し
2020年9月／環境ビジネス　2020年秋号

【環境・エネルギーの新潮流 日本総研の眼】再エネは市場統合へ～FIP2022年度より開始～
2020年9月12日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流 日本総研の眼】電気事業法改正の行方～なるか配電の分離～
2020年3月14日／日刊自動車新聞

【羅針盤】重要性増す「気候変動リスク」対応　新たな成長機会つかめ
2020年2月7日／物流ニッポン

【明日への力】重要性が高まるTCFD対応～失敗しないポイント～
2019年12月19日／三友新聞

【明日への力】重要性が高まるTCFD対応～企業経営に対する気候変動リスクの影響～
2019年11月21日／三友新聞

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】拡大し始めた非化石価値取引市場
2019年10月12日／日刊自動車新聞

再エネを巡る動き　今後は需給一体モデルに注目
2019年10月7日／環境ビジネス

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】米国で拡大するNGV市場と再生可能燃料市場
2019年5月11日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】変化する電力消費、BMTGの影響が顕在化
2019年1月19日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】目の前に迫る「Post-FIT」の世界
2018年8月25日／日刊自動車新聞

【環境ビジネス】再エネを主力電源としていくために
2018年6月15日／環境ビジネス

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】姿が見え始めた第5次エネルギー基本計画
2018年4月23日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】拡大する再生可能エネルギーとRE100
2018年2月10日／日刊自動車新聞

【環境・エネルギーの新潮流　日本総研の眼】目の前に迫る「ユーティリティー3.0」の時代
2017年10月16日／日刊自動車新聞

【羅針盤】拡大するESG投資
2017年9月21日／物流ニッポン

【変革が進むエネルギー市場･･･電力・ガス制度改革の行方】－第10回－進む顧客サービス回帰
2017年4月／月刊ビジネスアイエネコ 2017年4月号

【環境・エネルギー・資源動向の新潮流　日本総研の眼】拡大する蓄電池アンシラリーサービス
2017年7月3日／日刊自動車新聞

【新興国ABC】タイ、急増するエネルギー事業 LNG輸入国に転じる
2017年6月14日／日経産業新聞

【変革が進むエネルギー市場･･･電力・ガス制度改革の行方】－第11回－検証！電力システム改革
2017年5月／月刊ビジネスアイエネコ 2017年5月号

その他活動実績

【委員】
・独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」採択審査委員（2012年1月～現在に至る）

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グローバル市場における成長セクターである環境・エネルギー、資源・水ビジネス、情報通信・ICTを対象領域として、日本企業の強みを活かした「日本発のビジネスモデル」の創出と、日本企業の競争力強化と継続的な成長の実現、及びそれらを通じた需要家の便益向上をテーマとしたコンサルティングを提供しております。
全社的な経営課題から個別事業の課題まで、コンサルティング範囲の大小を問わず、クライアント企業の事業活動をご支援しております。

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FIP導入1年半が経過して～FIP転換の現状と展望～②
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FIP導入1年半が経過して～FIP転換の現状と展望～①
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パーパスの浸透およびビジネスへの実装（続報）～パーパス研修という試み～
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上場インフラファンド市場の活性化に向けて～FIP/コーポレートPPAは市場拡大の一助となるか～
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パーパス賞を通じたパーパスの浸透およびビジネスへの実装
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2022年09月20日

カーボンニュートラル達成の次なる一手　‘洋上風力’
～洋上風力の電気調達に向け需要家企業だからこそできること～
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エネルギー需要家企業におけるGX（グリーントランスフォーメーション）実現に向けて
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第6次エネルギー基本計画策定に向けて　～求められる「熱」と「需要家」の視点～
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2019年10月17日

重要性が高まるTCFD対応
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2019年10月10日

非化石証書導入から導入2年を迎えて－今後の展望と課題
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