考え方とソリューション
未来を見通すことが難しい時代
社会を革新する事業の実現可能性を上げるTech Design++
世の中はますます複雑で不確実、変化の激しい、いわゆるVUCAの時代へと突入しており、企業・組織の従前の役割が消滅しかねなくなっている状況です。企業・組織が成長を続けるには、既存・既知の事業領域に固執することなく、新しい事業領域へと踏み込み、「社会革新」まで目指すことが求められるようになっています。
しかし、そうした挑戦は簡単ではありません。特に、新規事業の創出では、業際や未知の領域を手探りで進まざるを得ないため、既存の産業知見のみに依存せず、そのフィージビリティ（実現可能性）や事業性を高める工夫が必須となります。また、社会革新を、「市場機会の獲得」として、新規事業のフィージビリティ・事業性と結び付けることも非常に難易度が高いのが現実です。
Tech Design++では、次の5つの工夫をふんだんに取り入れたソリューション体系で、社会革新を目指す事業創出をサポートします。
①具体的に可視化してみる、実証してみる。
②成功すべくして成功するメカニズムを採り入れる。
③足りないものはアライアンスで素早く確保する。
④社会実装へとつながる独自のタネを持つ。
⑤先端デジタルテクノロジーを使いこなす。
<ソリューション全体図>
融合的Core Solution JRI Tech Design 研究開発や新規事業開発は、一般的に、調査から計画、実行までの一連のプロセスを着実に積み重ねながら行います。しかし、変化が激しく不確実性が高い現代の市場環境では、そうした従来のやり方が十分な成果に結び付かないケースが増えてきています。
JRI Tech Designは、新規事業の開発をはじめ、ビジネスエコシステムの構築やビジネスプロセスの革新などを目指す企業・機関を対象としたソリューションです。これまで互いに独立し連携できていなかった、マクロ／戦略的視点であるビジネスモデル（B）とミクロ／実装的視点であるテクノロジー（T）、そしてデザイン（D）の3つの融合を図ります。事業構築やプロセス革新に欠かせない先端テクノロジーの導入について、人間中心の観点から設計を行い、多種多様なプロトタイプを短期間で作成し検討することで、実現可能性を飛躍的に高めていく事業開発手法です。
⇒続きを読む。
提供手法
●ビジネスモデル／エコシステムの構想策定（B）
●技術視点でのアイデア構築（T）
●ユーザー視点でのアイデア構築（D）
>>これら（BTD）を融合したアイディエーションと具体化
●「スモールイノベーションラボ」を活用した検証
●コンセプトのビジュアライゼーション
●不確実性を排除するためのコンセプト実証（PoC）
Basic Solution1 デジタル技術提供企業の事業戦略・プロセス革新デジタル関連を筆頭としたテクノロジーは日進月歩で進化を続けており、これらを研究開発・提供する企業の重要性もますます高まっています。
現在の先進テクノロジーは、デバイス層、ネットワーク層、プラットフォーム層、サービス層が、デジタルデータを介して密接に結び付いており、現実世界の革新を促すように開発されています。そのため、各層独立ではなく横断的な、そして現実世界（社会や解決すべき課題、革新の方向性）の長期的なトレンドに即した技術開発が不可欠となっています。「デジタル技術提供企業の事業戦略・プロセス革新」では、デジタルテクノロジーや先端テクノロジーを提供する企業に対して、先端技術のトレンド調査、利活用先探索、R&D戦略の策定、事業戦略の策定などを支援します（下記、キーワードの例）。
①サービス層 ： xTech、AR/VR/MR、人間拡張、自動運転（MaaS）、デジタルマーケティング
②プラットフォーム層 ： データ分析（AI）、データ流通、デジタルツイン、DMP、認証、セキュリティ
③ネットワーク層 ： 超高速インターネット、LPWA、V2X、5G、ローカル5G、6G、
④デバイス層 ： ロボット、ドローン、フライングカー、HMD、ポストスマートフォン、量子コンピュータ
Basic Solution2 エコシステムを内包した事業開発・プロセス革新新規事業の開発をはじめ、R&D・生産・サプライチェーン・営業等のプロセス革新のために必要なエコシステムやビジネスモデルの構築は、一つの競争ファクターやそれらしいベストプラクティス手法を取り込むだけでは実現できません。それらは、事業の類型に応じて積層化された資源が有機的に絡み合ってようやく発現される、複雑なものであるからです。
日本総研は、豊富な知見を基に、事業の類型に合わせたデザインと作り込みを行うことで、市民や顧客に対する価値創出や事業を持続させるためのメカニズムとして機能するエコシステムやビジネスモデルづくりの支援を行います。
①技術系 ： 特長ある科学技術を活かす事業
②社会デザイン系 ： 都市や地域の課題を解決する事業
③ライフスタイル系 ： 人々のくらし方を提言する事業
④プロジェクトファイナンス系 ： 莫大な投資が必要で多大なリスクが存在する基盤系事業
Basic Solution3 持続的社会実装を前提としたコーポレートR&Dメーカーや基盤系企業は、独自性・競争優位性のある「ならでは」の技術を育て、それらを実装した事業を行うことで、社会に対する役割を果たしています。
それを持続させるために最も重要なことは、次代の社会革新を担う事業を見据えた「技術テーマのポートフォリオ」を持ち、研究・開発・導入・普及とステップアップする技術を、途切れなく輩出し続けることです。事業部門起点による応用拡大も収益には欠かせません。しかし、全社的な視点から、不確実ながらも未来を見据えたポートフォリオを持ち、技術テーマを育成していく発想がなければ、事業開発やプロセス革新のタネとなるべきコア技術はいつか尽きてしまいます。
次いで意識すべきことは、競争と協調です。IT企業を除く多くの企業にとって、デジタル技術は競争優位に直結するコア技術ではありません。こうした、企業・事業全体を支える「基盤技術」は、競争には直結しない協調領域に位置付け、外部との連携を活用して効率的に調達することが肝要です。
日本総研は、全社的な視点でR&Dに取り組む企業を支援します。